マイスターエンジニアリング（4695）の仕掛品の推移 - 全期間

【期間】

通期
全期間

連結

2009年3月31日: 1404万
2010年3月31日 +12.54%: 1580万
2010年12月31日 +42.08%: 2246万
2011年3月31日 -12.07%: 1975万
2011年6月30日 +19.42%: 2358万
2011年9月30日 +10.48%: 2605万
2011年12月31日 +92.8%: 5023万
2012年3月31日 -55.14%: 2253万
2012年6月30日 +104.77%: 4615万
2012年9月30日 -42.35%: 2660万
2012年12月31日 +60.04%: 4257万
2013年3月31日 -29.58%: 2998万
2013年6月30日 +50.08%: 4500万
2013年9月30日 -41.59%: 2628万
2013年12月31日 +9.04%: 2866万
2014年3月31日 -34.59%: 1874万
2014年6月30日 +27.07%: 2382万
2014年9月30日 +14.51%: 2727万
2014年12月31日 -22.02%: 2127万
2015年3月31日 +32.39%: 2816万
2015年6月30日 +2.63%: 2890万
2015年9月30日 -17.48%: 2385万
2015年12月31日 +14.46%: 2730万
2016年3月31日 -16.79%: 2271万
2016年6月30日 +29.95%: 2952万
2016年9月30日 -8.83%: 2691万
2016年12月31日 +15%: 3095万
2017年3月31日 -17.03%: 2567万
2017年6月30日 +38.77%: 3563万
2017年9月30日 -20.27%: 2841万
2017年12月31日 +12.64%: 3200万
2018年3月31日 -10.25%: 2872万
2018年6月30日 +54.88%: 4448万
2018年9月30日 -19.61%: 3576万
2018年12月31日 +76.87%: 6324万
2019年3月31日 -25.88%: 4688万
2019年6月30日 -32.23%: 3177万
2019年9月30日 +17.41%: 3730万
2019年12月31日 -0.25%: 3721万

個別

2013年3月31日: 1576万
2014年3月31日 -11.62%: 1393万
2015年3月31日 +32.12%: 1840万
2016年3月31日 -8.94%: 1675万
2017年3月31日 +30.07%: 2179万
2018年3月31日 +2.02%: 2223万
2019年3月31日 +80.66%: 4017万

有報情報

#1 たな卸資産の評価基準及び評価方法: 仕掛品
個別法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)2019/06/20 10:55
#2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析: (2)財政状態
当連結会計年度末の資産合計は13,488百万円となり、前連結会計年度末に比べ854百万円増加いたしました。流動資産は8,726百万円となり、前連結会計年度末に比べ1百万円増加いたしました。主な要因は、未成工事支出金の188百万円の増加、受取手形及び売掛金の80百万円の増加、仕掛品の18百万円の増加、原材料及び貯蔵品の7百万円の増加及び現金及び預金の337百万円の減少等であります。固定資産は4,762百万円となり、前連結会計年度末に比べ852百万円増加いたしました。主な要因は、投資その他の資産その他の406百万円の増加、繰延税金資産の211百万円の増加、建物及び構築物の116百万円の増加及び投資有価証券の159百万円の減少等であります。当連結会計年度末の負債合計は5,320百万円となり、前連結会計年度末に比べ594百万円増加いたしました。主な要因は、流動負債その他の421百万円の増加、固定負債その他の153百万円の増加及び買掛金の67百万円の減少等であります。当連結会計年度末の純資産合計は8,168百万円となり、前連結会計年度末に比べ259百万円増加いたしました。主な要因は、利益剰余金の409百万円の増加及び自己株式の取得等による99百万円の減少等であります。
(3) キャッシュ・フロー
2019/06/20 10:55
#3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: 個別法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
ロ仕掛品
個別法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
2019/06/20 10:55
#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）: その他有価証券
時価のあるもの
決算日の市場価格等に基づく時価法(評価差額は全部純資産直入法、売却原価は移動平均法)
時価のないもの
移動平均法による原価法
なお、取得原価と債券金額との差額の性格が金利の調整と認められるものについては、償却原価法(定額法)を採用しております。
2.たな卸資産の評価基準及び評価方法
(1) 未成工事支出金
個別法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)2019/06/20 10:55