リソー教育グループ（4714）の建物及び構築物の推移 - 全期間

【期間】

通期
全期間

連結

2014年2月28日: 16億9171万
2015年2月28日 +11.19%: 18億8101万
2015年5月31日 +1.14%: 19億241万
2015年8月31日 +0.35%: 19億911万
2015年11月30日 +0.64%: 19億2126万
2016年2月29日 -1.6%: 18億9050万
2016年5月31日 +1.45%: 19億1800万
2016年8月31日 +0.75%: 19億3245万
2016年11月30日 +1.55%: 19億6244万
2017年2月28日 +2.22%: 20億595万
2017年5月31日 +4.78%: 21億185万
2017年8月31日 +2.95%: 21億6377万
2017年11月30日 +2.01%: 22億728万
2018年2月28日 +0.72%: 22億2315万
2018年5月31日 +8.17%: 24億482万
2018年8月31日 -0.55%: 23億9162万
2018年11月30日 +2.02%: 24億3988万
2019年2月28日 +2.79%: 25億797万
2019年5月31日 +3.89%: 26億547万
2019年8月31日 +3.36%: 26億9291万
2019年11月30日 +0.45%: 27億502万
2020年2月29日 +2.55%: 27億7398万
2020年5月31日 +3.59%: 28億7356万
2020年8月31日 +1.19%: 29億777万
2020年11月30日 +0.83%: 29億3179万
2021年2月28日 -1.84%: 28億7792万
2021年5月31日 +8.45%: 31億2105万
2021年8月31日 +5.68%: 32億9837万
2021年11月30日 +0.56%: 33億1700万
2022年2月28日 +0.77%: 33億4243万
2022年5月31日 +3.69%: 34億6578万
2022年8月31日 +3.66%: 35億9259万
2022年11月30日 +0.67%: 36億1678万
2023年2月28日 +0.37%: 36億3031万
2023年5月31日 +6.7%: 38億7359万
2023年8月31日 +1.24%: 39億2178万
2023年11月30日 +2.81%: 40億3187万
2024年2月29日 -2.03%: 39億5010万
2024年5月31日 +4.15%: 41億1386万
2024年8月31日 +2.15%: 42億221万
2024年11月30日 -0.2%: 41億9398万
2025年2月28日 -0.77%: 41億6162万
2025年5月31日 +12.84%: 46億9591万
2025年8月31日 +1.06%: 47億4561万
2025年11月30日 -0.7%: 47億1221万
2026年2月28日 -2.4%: 45億9912万

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）

定額法によっております。なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3～45年
工具、器具及び備品 3～20年

2025/05/26 11:00

#2 固定資産売却益の注記（連結）

※3 固定資産売却益の内訳は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2023年3月1日至 2024年2月29日)	当連結会計年度(自 2024年3月1日至 2025年2月28日)
建物及び構築物	-千円	56,447千円
工具、器具及び備品	-	55

2025/05/26 11:00

#3 固定資産除却損の注記（連結）

※4 固定資産除却損の内訳は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2023年3月1日至 2024年2月29日)	当連結会計年度(自 2024年3月1日至 2025年2月28日)
建物及び構築物	19,863千円	2,996千円
工具、器具及び備品	6,239	5,308

2025/05/26 11:00

#4 減損損失に関する注記（連結）

前連結会計年度(自 2023年3月1日至 2024年2月29日)

場所	用途	種類	減損金額(千円)
学習塾事業(首都圏)	学習塾教室	建物及び構築物、工具、器具及び備品	150,313
家庭教師派遣教育事業(北陸圏、関東圏、関西圏、中国圏、九州圏)	教室	建物及び構築物、工具、器具及び備品	36,529
幼児教育事業(関東圏)	教室	工具、器具及び備品	197

当社グループは、キャッシュ・フローを生み出す最小単位として教室を基本単位としてグルーピングをしております。
教室における営業活動から生ずるキャッシュ・フローが継続してマイナスまたは継続してマイナスとなる見込みである教室および閉鎖予定の教室の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(187,040千円)として特別損失に計上しました。その内訳は、建物及び構築物142,082千円、工具、器具及び備品44,957千円であります。

2025/05/26 11:00