リソー教育グループ（4714）の建物及び構築物（純額）の推移 - 全期間

【期間】

通期
全期間

連結

2014年2月28日: 7億8259万
2015年2月28日 +24.76%: 9億7635万
2015年5月31日 -0.52%: 9億7128万
2015年8月31日 -1.45%: 9億5721万
2015年11月30日 -0.84%: 9億4915万
2016年2月29日 -2.77%: 9億2284万
2016年5月31日 +0.51%: 9億2754万
2016年8月31日 +1.4%: 9億4052万
2016年11月30日 +1.95%: 9億5884万
2017年2月28日 +3.95%: 9億9671万
2017年5月31日 +7.45%: 10億7094万
2017年8月31日 +3.52%: 11億863万
2017年11月30日 +1.98%: 11億3063万
2018年2月28日 -0.96%: 11億1976万
2018年5月31日 +13.91%: 12億7555万
2018年8月31日 -2.62%: 12億4214万
2018年11月30日 +6.61%: 13億2425万
2019年2月28日 +2.77%: 13億6089万
2019年5月31日 +4.78%: 14億2589万
2019年8月31日 +3.62%: 14億7747万
2019年11月30日 -0.61%: 14億6841万
2020年2月29日 +2.06%: 14億9863万
2020年5月31日 +4.13%: 15億6055万
2020年8月31日 -0.29%: 15億5600万
2020年11月30日 -0.1%: 15億5449万
2021年2月28日 -5.8%: 14億6433万
2021年5月31日 +14.24%: 16億7282万
2021年8月31日 +8.7%: 18億1840万
2021年11月30日 +1.01%: 18億3680万
2022年2月28日 -1.09%: 18億1671万
2022年5月31日 +4.38%: 18億9621万
2022年8月31日 +4.11%: 19億7406万
2022年11月30日 +0.91%: 19億9193万
2023年2月28日 -1.91%: 19億5390万
2023年5月31日 +9.89%: 21億4719万
2023年8月31日 -0.14%: 21億4424万
2023年11月30日 +3.14%: 22億1166万
2024年2月29日 -6.26%: 20億7312万
2024年5月31日 +5.19%: 21億8065万
2024年8月31日 +1.48%: 22億1284万
2024年11月30日 -0.12%: 22億1010万
2025年2月28日 -4.29%: 21億1525万
2025年5月31日 +23%: 26億176万
2025年8月31日 -0.87%: 25億7921万
2025年11月30日 -2.88%: 25億481万

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）

定額法によっております。なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3～45年
工具、器具及び備品 3～20年

2025/05/26 11:00

#2 固定資産売却益の注記（連結）

※3 固定資産売却益の内訳は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2023年3月1日至 2024年2月29日)	当連結会計年度(自 2024年3月1日至 2025年2月28日)
建物及び構築物	-千円	56,447千円
工具、器具及び備品	-	55

2025/05/26 11:00

#3 固定資産除却損の注記（連結）

※4 固定資産除却損の内訳は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2023年3月1日至 2024年2月29日)	当連結会計年度(自 2024年3月1日至 2025年2月28日)
建物及び構築物	19,863千円	2,996千円
工具、器具及び備品	6,239	5,308

2025/05/26 11:00

#4 減損損失に関する注記（連結）

前連結会計年度(自 2023年3月1日至 2024年2月29日)

場所	用途	種類	減損金額(千円)
学習塾事業(首都圏)	学習塾教室	建物及び構築物、工具、器具及び備品	150,313
家庭教師派遣教育事業(北陸圏、関東圏、関西圏、中国圏、九州圏)	教室	建物及び構築物、工具、器具及び備品	36,529
幼児教育事業(関東圏)	教室	工具、器具及び備品	197

当社グループは、キャッシュ・フローを生み出す最小単位として教室を基本単位としてグルーピングをしております。
教室における営業活動から生ずるキャッシュ・フローが継続してマイナスまたは継続してマイナスとなる見込みである教室および閉鎖予定の教室の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(187,040千円)として特別損失に計上しました。その内訳は、建物及び構築物142,082千円、工具、器具及び備品44,957千円であります。

2025/05/26 11:00