固定資産
連結
- 2016年2月29日
- 60億5892万
- 2017年2月28日 -7.94%
- 55億7767万
個別
- 2016年2月29日
- 78億6399万
- 2017年2月28日 -23.05%
- 60億5096万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 4.減価償却費には、長期前払費用にかかる償却費を含んでおります。2017/06/05 12:11
5.有形固定資産及び無形固定資産の増加額には、長期前払費用の増加額を含んでおります。
当連結会計年度(自 平成28年3月1日 至 平成29年2月28日) - #2 セグメント表の脚注(連結)
- その他」の区分は報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、人格情操合宿教育事業並びに
生徒募集勧誘事業が含まれております。
2.調整額は、セグメント間取引消去によるものであります。
3.セグメント利益は、連結財務諸表の営業利益と調整を行っております。
4.減価償却費には、長期前払費用にかかる償却費を含んでおります。
5.有形固定資産及び無形固定資産の増加額には、長期前払費用の増加額を含んでおります。2017/06/05 12:11 - #3 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- ース資産の内容2017/06/05 12:11
有形固定資産
主として学習塾事業における事務機器(工具、器具及び備品)であります。 - #4 固定資産の減価償却の方法
- 固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く。)
定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 3~50年
工具、器具及び備品 3~20年
その他 5~45年
(2)無形固定資産(リース資産を除く。)
自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2017/06/05 12:11 - #5 固定資産売却益の注記(連結)
- 固定資産売却益の内訳は次のとおりであります。
2017/06/05 12:11前連結会計年度
(自 平成27年3月1日
至 平成28年2月29日)当連結会計年度
(自 平成28年3月1日
至 平成29年2月28日)工具、器具及び備品 1,312千円 -千円 計 1,312 - - #6 固定資産除却損の注記(連結)
- 固定資産除却損の内訳は次のとおりであります。
2017/06/05 12:11前連結会計年度
(自 平成27年3月1日
至 平成28年2月29日)当連結会計年度
(自 平成28年3月1日
至 平成29年2月28日)建物及び構築物 8,431千円 3,110千円 工具、器具及び備品 2,153 511 計 10,585 3,622 - #7 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2017/06/05 12:11
(単位:千円) - #8 資産除去債務関係、連結財務諸表(連結)
- 3.当該資産除去債務の総額の増減2017/06/05 12:11
前連結会計年度(自 平成27年3月1日至 平成28年2月29日) 当連結会計年度(自 平成28年3月1日至 平成29年2月28日) 期首残高 858,858千円 836,410千円 有形固定資産の取得に伴う増加額 21,269 50,069 時の経過による調整額 6,425 6,566 - #9 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く。)
定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3~50年
工具、器具及び備品 3~20年
その他 5~45年
②無形固定資産(リース資産を除く。)
ソフトウェア
自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によって
おります。
③リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2017/06/05 12:11