トーセ（4728）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年11月30日: 1186万
2011年2月28日 +235.79%: 3983万
2011年5月31日 +183.65%: 1億1300万
2011年8月31日 +50.13%: 1億6964万
2011年11月30日 -89.69%: 1749万
2012年2月29日 +767.03%: 1億5167万
2012年5月31日 -13.59%: 1億3105万
2012年8月31日 +133.99%: 3億666万
2012年11月30日 -92.17%: 2401万
2013年2月28日 +921.73%: 2億4537万
2013年5月31日 +80.81%: 4億4365万
2013年8月31日 +34.52%: 5億9678万
2013年11月30日 -91.47%: 5091万
2014年2月28日 +256.04%: 1億8127万
2014年5月31日 +11.48%: 2億208万
2014年8月31日 +12.02%: 2億2637万
2014年11月30日 -69.92%: 6808万
2015年2月28日 +32.34%: 9010万
2015年5月31日 +253.32%: 3億1835万
2015年8月31日 +38.93%: 4億4228万
2015年11月30日: -9466万
2016年2月29日: -8341万
2016年5月31日: -4457万
2016年8月31日: -2108万
2016年11月30日: -1103万
2017年2月28日 -233.78%: -3683万
2017年5月31日: 7928万
2017年8月31日 +260.35%: 2億8570万
2017年11月30日: -2567万
2018年2月28日: 4292万
2018年5月31日 +89.2%: 8122万
2018年8月31日 +129.37%: 1億8629万
2018年11月30日: -3636万
2019年2月28日: -415万
2019年5月31日: 457万
2019年8月31日 +999.99%: 2億2361万
2019年11月30日 -76.55%: 5242万
2020年2月29日 +71.99%: 9017万
2020年5月31日 -9.3%: 8178万
2020年8月31日 +211.28%: 2億5457万
2020年11月30日: -7139万
2021年2月28日: -6549万
2021年5月31日: 9082万
2021年8月31日 +125.64%: 2億494万
2021年11月30日 -58.42%: 8522万
2022年2月28日 -4.57%: 8132万
2022年5月31日 +145.71%: 1億9982万
2022年8月31日 +75.59%: 3億5086万
2022年11月30日 -65.44%: 1億2124万
2023年2月28日 +151.37%: 3億476万
2023年5月31日 +64.9%: 5億256万
2023年8月31日 +14.53%: 5億7557万
2023年11月30日: -1億4952万
2024年2月29日 -107.27%: -3億990万
2024年5月31日 -28.98%: -3億9972万
2024年8月31日: -2億9126万
2024年11月30日: 1億8961万
2025年2月28日 -56.11%: 8322万
2025年5月31日 +38.24%: 1億1504万
2025年8月31日 +136.12%: 2億7165万
2025年11月30日 -21.57%: 2億1305万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/11/20 9:39
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。
なお、連結財務諸表に与える影響はありません。
2025/11/20 9:39
#3 会計方針に関する事項（連結）: ③ 未認識数理計算上の差異の会計処理方法
未認識数理計算上の差異については、税効果を調整の上、純資産の部におけるその他の包括利益累計額の退職給付に係る調整累計額に計上しております。
(5) 重要な収益及び費用の計上基準
2025/11/20 9:39