ビーイング（4734）の流動資産の推移 - 四半期
連結
- 2009年3月31日
- 31億222万
- 2010年3月31日 -11.76%
- 27億3755万
- 2010年12月31日 -8.28%
- 25億1093万
- 2011年3月31日 +9.28%
- 27億4407万
- 2011年6月30日 +2.95%
- 28億2503万
- 2011年9月30日 +1.7%
- 28億7299万
- 2011年12月31日 -1.48%
- 28億3044万
- 2012年3月31日 +5.75%
- 29億9323万
- 2012年6月30日 +2.03%
- 30億5390万
- 2012年9月30日 +2.47%
- 31億2927万
- 2012年12月31日 -8.89%
- 28億5104万
- 2013年3月31日 +15.18%
- 32億8394万
- 2013年6月30日 +3.21%
- 33億8945万
- 2013年9月30日 +2.58%
- 34億7685万
- 2013年12月31日 -1.25%
- 34億3331万
- 2014年3月31日 +34%
- 46億79万
- 2014年6月30日 -10.97%
- 40億9610万
- 2014年9月30日 +4.18%
- 42億6724万
- 2014年12月31日 -5.58%
- 40億2895万
- 2015年3月31日 +10.56%
- 44億5432万
- 2015年6月30日 -2.84%
- 43億2774万
- 2015年9月30日 +4.92%
- 45億4058万
- 2015年12月31日 -4.23%
- 43億4841万
- 2016年3月31日 +10.58%
- 48億842万
- 2016年6月30日 -1.15%
- 47億5299万
- 2016年9月30日 +3.73%
- 49億3021万
- 2016年12月31日 -4.61%
- 47億300万
- 2017年3月31日 +6.24%
- 49億9663万
- 2017年6月30日 -0.67%
- 49億6328万
- 2017年9月30日 +2.67%
- 50億9597万
- 2017年12月31日 -0.72%
- 50億5912万
- 2018年3月31日 +8.97%
- 55億1308万
- 2018年6月30日 -0.82%
- 54億6793万
- 2018年9月30日 +2.52%
- 56億557万
- 2018年12月31日 -2.57%
- 54億6140万
- 2019年3月31日 +10.92%
- 60億5769万
- 2019年6月30日 -4.14%
- 58億707万
- 2019年9月30日 +1.75%
- 59億850万
- 2019年12月31日 -9%
- 53億7681万
- 2020年3月31日 +6.55%
- 57億2920万
- 2020年6月30日 -1.05%
- 56億6917万
- 2020年9月30日 +6.19%
- 60億2011万
- 2020年12月31日 -1.92%
- 59億444万
- 2021年3月31日 +8.8%
- 64億2422万
個別
- 2008年3月31日
- 39億5557万
- 2009年3月31日 -23.69%
- 30億1844万
- 2010年3月31日 -12.26%
- 26億4843万
- 2011年3月31日 -0.18%
- 26億4369万
- 2012年3月31日 +7.29%
- 28億3641万
- 2013年3月31日 +6.09%
- 30億915万
- 2014年3月31日 +34.04%
- 40億3350万
- 2015年3月31日 -4.09%
- 38億6838万
- 2016年3月31日 +9.65%
- 42億4165万
- 2017年3月31日 +3.49%
- 43億8954万
- 2018年3月31日 +13.87%
- 49億9826万
- 2019年3月31日 +5.07%
- 52億5157万
- 2020年3月31日 -10.58%
- 46億9605万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- (2)財政状態の分析2021/02/12 13:34
当第3四半期連結会計期間末の総資産は、現金及び預金が451百万円、未収入金を含むその他の流動資産が127百万円それぞれ増加し、受取手形及び売掛金が406百万円それぞれ減少したことなどから、前連結会計年度末に比べて115百万円増加し、8,068百万円となりました。
負債は、その他の流動負債が150百万円増加、前受収益及び長期前受収益が68百万円増加し、賞与引当金が141百万円それぞれ減少したことなどから、前連結会計年度末に比べて46百万円増加し、4,075百万円となりました。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
