売上総利益
連結
- 2009年3月31日
- 15億1057万
- 2010年3月31日 +54.44%
- 23億3292万
- 2011年3月31日 -2.18%
- 22億8203万
- 2012年3月31日 +7.79%
- 24億5969万
- 2013年3月31日 +8.13%
- 26億5965万
- 2014年3月31日 +33.05%
- 35億3862万
- 2015年3月31日 +1.89%
- 36億545万
- 2016年3月31日 +3.89%
- 37億4566万
- 2017年3月31日 -0.32%
- 37億3357万
- 2018年3月31日 +4.51%
- 39億202万
- 2019年3月31日 +19.33%
- 46億5623万
- 2020年3月31日 +4.63%
- 48億7165万
- 2021年3月31日 -6.06%
- 45億7640万
個別
- 2008年3月31日
- 13億3157万
- 2009年3月31日 +0.88%
- 13億4336万
- 2010年3月31日 +35.97%
- 18億2661万
- 2011年3月31日 -2.58%
- 17億7949万
- 2012年3月31日 +6.54%
- 18億9585万
- 2013年3月31日 +6.08%
- 20億1112万
- 2014年3月31日 +27.68%
- 25億6770万
- 2015年3月31日 +0.47%
- 25億7988万
- 2016年3月31日 +4.83%
- 27億460万
- 2017年3月31日 -2.9%
- 26億2610万
- 2018年3月31日 +9.8%
- 28億8356万
- 2019年3月31日 +15.88%
- 33億4147万
- 2020年3月31日 -2.36%
- 32億6252万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- 当社グループでは、特定の事業に偏ることなく、複数の事業にリスクを分散させることが必要であると考えており、中長期的に建設関連事業への依存度を下げていきたいと考えています。そのためには、設備関連事業及び生産性向上コンサルティング事業の成長力をさらに引き上げる必要があります。また、他事業分野への進出についても検討を進めてまいります。2020/06/29 16:05
(売上総利益率)
当連結会計年度における売上総利益率は、前連結会計年度に比して2.8ポイント低下し75.1%となりました。その要因は主に、建設関連事業の原価率が増加している事によるものであります。