日本ラッド(4736)の無形固定資産の取得による支出の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- -762万
- 2009年3月31日
- -730万
- 2009年12月31日 -266.12%
- -2676万
- 2010年3月31日 -293.81%
- -1億538万
- 2010年6月30日
- -5066万
- 2010年9月30日 -96.98%
- -9979万
- 2010年12月31日 -37.63%
- -1億3734万
- 2011年3月31日 -90.85%
- -2億6212万
- 2011年6月30日
- -6638万
- 2011年9月30日 -51.29%
- -1億43万
- 2011年12月31日 -56.43%
- -1億5711万
- 2012年3月31日 -49.67%
- -2億3515万
- 2012年6月30日
- -2028万
- 2012年9月30日 -54.53%
- -3134万
- 2012年12月31日 -223.18%
- -1億131万
- 2013年3月31日 -75.28%
- -1億7758万
- 2013年6月30日
- -1676万
- 2013年9月30日 -65.72%
- -2779万
- 2013年12月31日 -12.62%
- -3129万
- 2014年3月31日 -45.39%
- -4550万
- 2014年12月31日
- -11万
- 2015年3月31日 ±0%
- -11万
- 2015年6月30日 -999.99%
- -217万
- 2015年9月30日 -644.97%
- -1621万
- 2015年12月31日 -19.85%
- -1943万
- 2016年3月31日 -26.13%
- -2451万
- 2016年6月30日
- -458万
- 2016年9月30日 -133.63%
- -1071万
- 2016年12月31日 -3.3%
- -1106万
- 2017年3月31日 -0.02%
- -1106万
- 2017年6月30日
- -470万
- 2017年9月30日 -87.9%
- -883万
- 2025年9月30日 -289.12%
- -3439万
- 2025年12月31日 -64.05%
- -5642万
個別
- 2017年12月31日
- -1659万
- 2018年3月31日 -92.4%
- -3192万
- 2018年6月30日
- -505万
- 2018年9月30日 -96.2%
- -992万
- 2018年12月31日 -26.58%
- -1255万
- 2019年3月31日 -64.41%
- -2064万
- 2019年6月30日
- -430万
- 2019年9月30日 -214.38%
- -1353万
- 2019年12月31日 -42.73%
- -1932万
- 2020年3月31日 -18.88%
- -2296万
- 2020年6月30日
- -494万
- 2020年9月30日 -986.91%
- -5370万
- 2020年12月31日 -26.04%
- -6768万
- 2021年3月31日 -9.41%
- -7405万
- 2021年6月30日
- -609万
- 2021年9月30日 -101.1%
- -1225万
- 2021年12月31日 -55.45%
- -1904万
- 2022年3月31日 -46.15%
- -2783万
- 2022年6月30日
- -823万
- 2022年9月30日 -111.18%
- -1739万
- 2022年12月31日 -60.69%
- -2794万
- 2023年3月31日 -19.27%
- -3333万
- 2023年6月30日
- -969万
- 2023年9月30日 -82.93%
- -1772万
- 2023年12月31日 -54.92%
- -2746万
- 2024年3月31日 -68.56%
- -4628万
- 2024年6月30日
- -840万
- 2024年9月30日 -131.22%
- -1944万
- 2024年12月31日 -99.06%
- -3870万
- 2025年3月31日 -45.82%
- -5643万
- 2025年6月30日
- -1933万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (投資活動によるキャッシュ・フロー)2025/06/25 15:05
投資活動の結果使用された資金は、1億83百万円(前年同期は4億36百万円の使用)となりました。これは主に、本社移転に伴う有形固定資産の取得1億95百万円、無形固定資産の取得による支出56百万円、差入保証金の回収による収入70百万円、貸付金の回収による収入10百万円によるものであります。
(財務活動によるキャッシュ・フロー)