エム・エイチ・グループ（9439）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年9月30日: -889万
2010年12月31日: 1708万
2011年3月31日 +84.15%: 3146万
2011年6月30日 +102.38%: 6367万
2011年9月30日 -77.78%: 1415万
2011年12月31日 +110.99%: 2985万
2012年3月31日 -8.18%: 2741万
2012年6月30日 +92.84%: 5286万
2012年9月30日 -94.02%: 316万
2012年12月31日 +925.4%: 3242万
2013年3月31日 +90.32%: 6170万
2013年6月30日 +29.24%: 7975万
2013年9月30日 -68.86%: 2483万
2013年12月31日 +139.81%: 5955万
2014年3月31日 +42.59%: 8491万
2014年6月30日 -6.45%: 7943万
2014年9月30日 -78.65%: 1695万
2014年12月31日 -23.88%: 1290万
2015年3月31日 +81.92%: 2348万
2015年6月30日 +61.24%: 3786万
2015年9月30日 -43.76%: 2129万
2015年12月31日 +128.72%: 4870万
2016年3月31日 -62.25%: 1838万
2016年6月30日 -82.15%: 328万
2016年9月30日: -499万
2016年12月31日 -382.56%: -2409万
2017年3月31日 -152.67%: -6089万
2017年6月30日 -108.51%: -1億2695万
2017年9月30日: -986万
2017年12月31日: 1189万
2018年3月31日 +22.22%: 1453万
2018年6月30日 +77.8%: 2583万
2018年9月30日 -56.04%: 1135万
2018年12月31日 +214.66%: 3573万
2019年3月31日 -3.71%: 3441万
2019年6月30日 +13.57%: 3908万
2019年9月30日 -84.85%: 592万
2019年12月31日 +258.38%: 2122万
2020年3月31日: -1071万
2020年6月30日 -970.08%: -1億1467万
2020年9月30日: 581万
2020年12月31日 +0.79%: 585万
2021年3月31日: -1254万
2021年6月30日 -489.02%: -7391万
2021年9月30日: -835万
2021年12月31日: 1453万
2022年3月31日 -85.51%: 210万
2022年6月30日 +395.87%: 1043万
2022年9月30日 +47.87%: 1543万
2022年12月31日 +125.22%: 3476万
2023年3月31日 +10.76%: 3850万
2023年6月30日 -25.6%: 2864万
2023年9月30日 -98.94%: 30万
2023年12月31日 +999.99%: 1954万
2024年3月31日 +9.64%: 2142万
2024年6月30日 -31.06%: 1477万
2024年9月30日: -1967万
2024年12月31日: -120万
2025年3月31日 -589.91%: -834万
2025年6月30日 -189.02%: -2410万
2025年9月30日: 243万
2025年12月31日 +720.95%: 1994万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※1 その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/09/25 16:45
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。なお、当該会計方針の変更による前連結会計年度の連結財務諸表への影響はありません。
2025/09/25 16:45