ビー・エム・エル（4694）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: 13億400万
2010年9月30日 +74.39%: 22億7400万
2010年12月31日 +48.24%: 33億7100万
2011年3月31日 +7.21%: 36億1400万
2011年6月30日 -65.91%: 12億3200万
2011年9月30日 +54.79%: 19億700万
2011年12月31日 +29.47%: 24億6900万
2012年3月31日 +9.96%: 27億1500万
2012年6月30日 -60.07%: 10億8400万
2012年9月30日 +95.02%: 21億1400万
2012年12月31日 +60.12%: 33億8500万
2013年3月31日 +21.54%: 41億1400万
2013年6月30日 -57.88%: 17億3300万
2013年9月30日 +87.13%: 32億4300万
2013年12月31日 +43.85%: 46億6500万
2014年3月31日 +17.32%: 54億7300万
2014年6月30日 -70.66%: 16億600万
2014年9月30日 +62.45%: 26億900万
2014年12月31日 +52.05%: 39億6700万
2015年3月31日 +24.68%: 49億4600万
2015年6月30日 -68.18%: 15億7400万
2015年9月30日 +87.8%: 29億5600万
2015年12月31日 +54.74%: 45億7400万
2016年3月31日 +4.26%: 47億6900万
2016年6月30日 -56.57%: 20億7100万
2016年9月30日 +82.71%: 37億8400万
2016年12月31日 +45.75%: 55億1500万
2017年3月31日 +25.42%: 69億1700万
2017年6月30日 -70.49%: 20億4100万
2017年9月30日 +102.6%: 41億3500万
2017年12月31日 +38.14%: 57億1200万
2018年3月31日 +25.35%: 71億6000万
2018年6月30日 -69.34%: 21億9500万
2018年9月30日 +77.68%: 39億
2018年12月31日 +46.97%: 57億3200万
2019年3月31日 +14.5%: 65億6300万
2019年6月30日 -64.27%: 23億4500万
2019年9月30日 +85.33%: 43億4600万
2019年12月31日 +44.94%: 62億9900万
2020年3月31日 +5.4%: 66億3900万
2020年6月30日: -1億4900万
2020年9月30日: 34億4800万
2020年12月31日 +155.97%: 88億2600万
2021年3月31日 +65.85%: 146億3800万
2021年6月30日 -31.03%: 100億9600万
2021年9月30日 +89.88%: 191億7000万
2021年12月31日 +28.53%: 246億4000万
2022年3月31日 +40.78%: 346億8900万
2022年6月30日 -86.4%: 47億1900万
2022年9月30日 +121.72%: 104億6300万
2022年12月31日 +30.01%: 136億300万
2023年3月31日 +13.08%: 153億8200万
2023年6月30日 -88.21%: 18億1300万
2023年9月30日 +91.06%: 34億6400万
2023年12月31日 +57.36%: 54億5100万
2024年3月31日 +39.83%: 76億2200万
2024年6月30日 -77.45%: 17億1900万
2024年9月30日 +102.85%: 34億8700万
2024年12月31日 +55.52%: 54億2300万
2025年3月31日 +33.14%: 72億2000万
2025年6月30日 -74.21%: 18億6200万
2025年9月30日 +139.26%: 44億5500万
2025年12月31日 +53.15%: 68億2300万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/06/24 16:01
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。これによる連結財務諸表に与える影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。これによる前連結会計年度の連結財務諸表に与える影響はありません。
2025/06/24 16:01
#3 会計方針に関する事項（連結）: ③ 未認識数理計算上の差異及び未認識過去勤務費用の会計処理方法
未認識数理計算上の差異及び未認識過去勤務費用については、税効果を調整の上、純資産の部におけるその他の包括利益累計額の退職給付に係る調整累計額に計上しております。
(5) 重要な収益及び費用の計上基準
2025/06/24 16:01