固定資産
連結
- 2020年3月31日
- 421億1800万
- 2021年3月31日 +4.02%
- 438億1200万
個別
- 2020年3月31日
- 396億9500万
- 2021年3月31日 +4.69%
- 415億5800万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (2) 有形固定資産2026/03/16 12:18
本邦以外に所在している有形固定資産がないため、該当事項はありません。
3 主要な顧客ごとの情報 - #2 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- ース資産の内容2026/03/16 12:18
(ア)有形固定資産
主として、検査用機器であります。 - #3 会計方針に関する事項(連結)
- (2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法2026/03/16 12:18
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法 - #4 固定資産除却損の注記(連結)
- ※2 固定資産除却損の内訳は次のとおりであります。2026/03/16 12:18
前連結会計年度(自 2019年4月1日至 2020年3月31日) 当連結会計年度(自 2020年4月1日至 2021年3月31日) リース資産 0 ― 有形固定資産「その他」 2 34 無形固定資産「その他」 12 6 投資その他の資産「その他」 ― 0 - #5 有形固定資産、地域ごとの情報(連結)
- 形固定資産
本邦以外に所在している有形固定資産がないため、該当事項はありません。2026/03/16 12:18 - #6 有形固定資産の減価償却累計額の注記(連結)
- ※1 有形固定資産の減価償却累計額2026/03/16 12:18
前連結会計年度(2020年3月31日) 当連結会計年度(2021年3月31日) 有形固定資産の減価償却累計額 52,177 百万円 53,531 百万円 - #7 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2026/03/16 12:18
(単位:百万円) - #8 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/03/16 12:18
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2020年3月31日) 当事業年度(2021年3月31日) 繰延税金負債 固定資産圧縮積立金 △128 △128 資産除去債務による固定資産影響額 △39 △36 その他有価証券評価差額金 △204 △214
- #9 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/03/16 12:18
(注) 税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額前連結会計年度(2020年3月31日) 当連結会計年度(2021年3月31日) 繰延税金負債 固定資産圧縮積立金 △128 △128 その他有価証券評価差額金 △311 △215
前連結会計年度(2020年3月31日) - #10 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- d.固定資産2026/03/16 12:18
当連結会計年度末における固定資産の残高は43,812百万円(前連結会計年度末42,118百万円)となり、1,694百万円増加しました。主たる原因として有形固定資産の建物及び構築物が375百万円増加したことなどによるものです。
e.負債 - #11 表示方法の変更、連結財務諸表(連結)
- (連結損益計算書関係)2026/03/16 12:18
前連結会計年度において、独立掲記しておりました「特別利益」の「固定資産売却益」は、特別利益の総額の100分の10以下となったため、当連結会計年度より「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「特別利益」に表示していた「固定資産売却益」2百万円、「その他」0百万円は、「その他」2百万円として組み替えております。 - #12 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 最終仕入原価法2026/03/16 12:18
2 固定資産の減価償却の方法
有形固定資産(リース資産を除く)