仕掛品
- 【期間】
- 通期
連結
- 2018年3月31日
- 4億4200万
- 2019年3月31日 +240.5%
- 15億500万
- 2020年3月31日 -42.99%
- 8億5800万
- 2021年3月31日 +111.31%
- 18億1300万
- 2022年3月31日 +66.24%
- 30億1400万
- 2023年3月31日 -58.86%
- 12億4000万
有報情報
- #1 注記事項-棚卸資産、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- 棚卸資産の内訳は次のとおりであります。2023/06/16 14:54
当連結会計年度に売上原価として費用認識した棚卸資産の金額は265,792百万円(前連結会計年度244,509百万円)であります。当連結会計年度に正味実現可能価額まで評価減した棚卸資産の金額は846百万円(前連結会計年度219百万円)であります。評価減した金額は、連結損益計算書の「売上原価」に含まれております。(単位:百万円) 商品 35,495 49,351 仕掛品 3,014 1,240 保守用部材 4,928 5,092 - #2 注記事項-重要な会計方針、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- 棚卸資産の取得原価には購入原価、加工費及び棚卸資産が現在の場所及び状態に至るまでに発生したその他のすべての原価を含んでおります。2023/06/16 14:54
棚卸資産は、原価と正味実現可能価額のうちいずれか低い金額で測定しております。棚卸資産の原価は、商品は移動平均法、仕掛品は個別法、保守用部材は利用可能期間(5年)に基づく定額法に基づいて算定しております。
正味実現可能価額は、通常の営業過程における見積販売価額から完成までに要する見積原価及び見積販売費用を控除した金額としております。 - #3 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
決算日の市場価格等に基づく時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
市場価格のない株式等
移動平均法による原価法(投資事業組合持分については持分法)
(2) デリバティブの評価基準及び評価方法
原則として時価法
(3) 棚卸資産の評価基準及び評価方法
通常の販売目的で保有する棚卸資産
① 商品
移動平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)2023/06/16 14:54