構造計画研究所(4748)の流動資産の推移 - 四半期
個別
- 2008年6月30日
- 31億9402万
- 2009年6月30日 +2.12%
- 32億6184万
- 2010年6月30日 +47.61%
- 48億1474万
- 2010年12月31日 -17.35%
- 39億7961万
- 2011年3月31日 -0.68%
- 39億5258万
- 2011年6月30日 -6.91%
- 36億7939万
- 2011年9月30日 -0.23%
- 36億7075万
- 2011年12月31日 +2.16%
- 37億5012万
- 2012年3月31日 +16.86%
- 43億8243万
- 2012年6月30日 -40.8%
- 25億9437万
- 2012年9月30日 +42.84%
- 37億572万
- 2012年12月31日 -14.86%
- 31億5510万
- 2013年3月31日 +23.75%
- 39億443万
- 2013年6月30日 -29.01%
- 27億7183万
- 2013年9月30日 +17.58%
- 32億5919万
- 2013年12月31日 +14.71%
- 37億3866万
- 2014年3月31日 +83.88%
- 68億7481万
- 2014年6月30日 -62.66%
- 25億6730万
- 2014年9月30日 +30.81%
- 33億5838万
- 2014年12月31日 +1.67%
- 34億1449万
- 2015年3月31日 +39.47%
- 47億6213万
- 2015年6月30日 -29.9%
- 33億3825万
- 2015年9月30日 +12.61%
- 37億5906万
- 2015年12月31日 +18.71%
- 44億6248万
- 2016年3月31日 +5.09%
- 46億8969万
- 2016年6月30日 -24.67%
- 35億3253万
- 2016年9月30日 -3.12%
- 34億2238万
- 2016年12月31日 +13.85%
- 38億9631万
- 2017年3月31日 +40.65%
- 54億7999万
- 2017年6月30日 -42.02%
- 31億7709万
- 2017年9月30日 +6.13%
- 33億7199万
- 2017年12月31日 +14.03%
- 38億4517万
- 2018年3月31日 +20.73%
- 46億4227万
- 2018年6月30日 +1.5%
- 47億1196万
- 2018年9月30日 -25.34%
- 35億1774万
- 2018年12月31日 +20.51%
- 42億3939万
- 2019年3月31日 +11.37%
- 47億2131万
- 2019年6月30日 -11.14%
- 41億9551万
- 2019年9月30日 -2.05%
- 41億935万
- 2019年12月31日 +5.26%
- 43億2531万
- 2020年3月31日 +20.37%
- 52億642万
- 2020年6月30日 +11.86%
- 58億2413万
- 2020年9月30日 -21.29%
- 45億8400万
- 2020年12月31日 +6.07%
- 48億6204万
- 2021年3月31日 +24.16%
- 60億3685万
- 2021年6月30日 +0.55%
- 60億6978万
- 2021年9月30日 -32.73%
- 40億8296万
- 2021年12月31日 +14.3%
- 46億6687万
- 2022年3月31日 +24.64%
- 58億1678万
- 2022年6月30日 +16.21%
- 67億5943万
- 2022年9月30日 -31.07%
- 46億5958万
- 2022年12月31日 +14.54%
- 53億3691万
- 2023年3月31日 +32.28%
- 70億5957万
- 2023年6月30日 -1.48%
- 69億5477万
- 2023年9月30日 -23.89%
- 52億9300万
- 2023年12月31日 +17.1%
- 61億9822万
- 2024年3月31日 +30.95%
- 81億1627万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (資産)2024/02/13 15:37
流動資産は、前事業年度末に比べて10.9%減少し、61億98百万円となりました。これは、主に現金及び預金が13億63百万円、前渡金が39百万円減少する一方、受取手形、売掛金及び契約資産が1億90百万円、前払費用が1億90百万円増加したことによります。
固定資産は、前事業年度末に比べて0.7%増加し、114億31百万円となりました。これは主に投資有価証券が13百万円、その他に含まれる繰延税金資産が73百万円増加する一方、ソフトウェアが40百万円減少したことによります。