構造計画研究所(4748)の流動負債の推移 - 四半期
個別
- 2008年6月30日
- 39億5742万
- 2009年6月30日 +2.52%
- 40億5731万
- 2010年6月30日 +38.88%
- 56億3471万
- 2010年12月31日 -9.03%
- 51億2591万
- 2011年3月31日 -0.91%
- 50億7915万
- 2011年6月30日 -4.1%
- 48億7115万
- 2011年9月30日 +1.67%
- 49億5273万
- 2011年12月31日 +5.75%
- 52億3772万
- 2012年3月31日 +10.93%
- 58億1025万
- 2012年6月30日 -39.49%
- 35億1551万
- 2012年9月30日 +39.38%
- 48億9993万
- 2012年12月31日 -6.09%
- 46億174万
- 2013年3月31日 +16.13%
- 53億4378万
- 2013年6月30日 -22.76%
- 41億2730万
- 2013年9月30日 +18.28%
- 48億8160万
- 2013年12月31日 +8.79%
- 53億1087万
- 2014年3月31日 +48.24%
- 78億7278万
- 2014年6月30日 -42%
- 45億6623万
- 2014年9月30日 +21.91%
- 55億6669万
- 2014年12月31日 +3.83%
- 57億8002万
- 2015年3月31日 +16.07%
- 67億908万
- 2015年6月30日 -27.74%
- 48億4805万
- 2015年9月30日 +15.58%
- 56億356万
- 2015年12月31日 -0.69%
- 55億6488万
- 2016年3月31日 -18.4%
- 45億4071万
- 2016年6月30日 -18.22%
- 37億1341万
- 2016年9月30日 +16.35%
- 43億2053万
- 2016年12月31日 +23.3%
- 53億2715万
- 2017年3月31日 +14.55%
- 61億217万
- 2017年6月30日 -38.33%
- 37億6317万
- 2017年9月30日 +19.87%
- 45億1094万
- 2017年12月31日 +17.42%
- 52億9662万
- 2018年3月31日 +5.5%
- 55億8784万
- 2018年6月30日 -36.09%
- 35億7134万
- 2018年9月30日 -8.54%
- 32億6630万
- 2018年12月31日 +12.72%
- 36億8170万
- 2019年3月31日 +4.55%
- 38億4929万
- 2019年6月30日 -5.53%
- 36億3661万
- 2019年9月30日 +16.16%
- 42億2411万
- 2019年12月31日 +22.04%
- 51億5494万
- 2020年3月31日 +11.07%
- 57億2573万
- 2020年6月30日 -21.7%
- 44億8319万
- 2020年9月30日 -6.37%
- 41億9779万
- 2020年12月31日 -18.99%
- 34億53万
- 2021年3月31日 +38.6%
- 47億1328万
- 2021年6月30日 -16.16%
- 39億5158万
- 2021年9月30日 -24.84%
- 29億7002万
- 2021年12月31日 +44.93%
- 43億440万
- 2022年3月31日 +21.85%
- 52億4493万
- 2022年6月30日 +3.62%
- 54億3486万
- 2022年9月30日 -22.42%
- 42億1639万
- 2022年12月31日 +2.8%
- 43億3456万
- 2023年3月31日 +28.19%
- 55億5659万
- 2023年6月30日 +2.54%
- 56億9754万
- 2023年9月30日 -15.05%
- 48億4003万
- 2023年12月31日 +16.19%
- 56億2342万
- 2024年3月31日 +7.97%
- 60億7163万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (負債)2024/05/13 15:44
流動負債は、前事業年度末に比べて6.6%増加し、60億71百万円となりました。これは、短期借入金が11億円、前受金が5億69百万円増加する一方、未払費用が14億38百万円減少したことによります。
固定負債は、前事業年度末に比べて41.8%増加し、46億92百万円となりました。これは、主に長期借入金11億95百万円、退職給付引当金が1億20百万円増加したことによります。