トスネット（4754）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年12月31日: 5641万
2011年3月31日 +62.19%: 9149万
2011年6月30日 -46.95%: 4853万
2011年9月30日 +220.25%: 1億5543万
2011年12月31日 -21.23%: 1億2243万
2012年3月31日 +25.26%: 1億5335万
2012年6月30日 -16.15%: 1億2859万
2012年9月30日 +46.77%: 1億8873万
2012年12月31日 -21.4%: 1億4834万
2013年3月31日 +40.3%: 2億813万
2013年6月30日 -8.83%: 1億8975万
2013年9月30日 +68.03%: 3億1884万
2013年12月31日 -63.88%: 1億1516万
2014年3月31日 +60.68%: 1億8505万
2014年6月30日 +25.43%: 2億3210万
2014年9月30日 +88.9%: 4億3843万
2014年12月31日 -58.4%: 1億8238万
2015年3月31日 +63.02%: 2億9732万
2015年6月30日 +31.69%: 3億9155万
2015年9月30日 +54.25%: 6億394万
2015年12月31日 -66.26%: 2億375万
2016年3月31日 +39.68%: 2億8460万
2016年6月30日 +23.41%: 3億5123万
2016年9月30日 +59.58%: 5億6048万
2016年12月31日 -58.03%: 2億3520万
2017年3月31日 +35.06%: 3億1766万
2017年6月30日 +35.69%: 4億3102万
2017年9月30日 +32.33%: 5億7036万
2017年12月31日 -75.56%: 1億3942万
2018年3月31日 +33.63%: 1億8630万
2018年6月30日 +78.41%: 3億3239万
2018年9月30日 +55.68%: 5億1746万
2018年12月31日 -76.92%: 1億1943万
2019年3月31日 +97.58%: 2億3597万
2019年6月30日 +49.43%: 3億5263万
2019年9月30日 +66.55%: 5億8732万
2019年12月31日 -67.28%: 1億9219万
2020年3月31日 +6.89%: 2億544万
2020年6月30日 -1.39%: 2億259万
2020年9月30日 +60.55%: 3億2526万
2020年12月31日 -41.6%: 1億8994万
2021年3月31日 +24.72%: 2億3691万
2021年6月30日 +4.95%: 2億4864万
2021年9月30日 +119.73%: 5億4635万
2021年12月31日 -69.28%: 1億6782万
2022年3月31日 +31.15%: 2億2009万
2022年6月30日 +21.26%: 2億6687万
2022年9月30日 +82.98%: 4億8832万
2022年12月31日 -53.82%: 2億2551万
2023年3月31日 +27.81%: 2億8822万
2023年6月30日 +43.42%: 4億1336万
2023年9月30日 +52.6%: 6億3080万
2023年12月31日 -69.54%: 1億9212万
2024年3月31日 +36.8%: 2億6282万
2024年6月30日 +28.73%: 3億3833万
2024年9月30日 +165.46%: 8億9814万
2024年12月31日 -73.03%: 2億4220万
2025年3月31日 +20.15%: 2億9101万
2025年6月30日 +33.9%: 3億8967万
2025年9月30日 +105.68%: 8億148万
2025年12月31日: -378万

有報情報

#1 その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額（連結）: ※1 その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/12/18 13:31
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。なお、当該会計方針の変更による前連結会計年度の連結財務諸表への影響はありません。
2025/12/18 13:31