建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、取得価額が10万円以上20万円未満の少額減価償却資産については、3年均等償却によっております。
(2) ソフトウエア
自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(3年又は5年)に基づく定額法によっております。
なお、取得原価が10万円以上20万円未満の少額減価償却資産については、3年均等償却によっております。
(3)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2020/03/19 11:51

#2 有形固定資産等明細表（連結）

期増加額のうち、主なものは次のとおりであります。
建物 ・・・本社造作 41,792千円
工具、器具及び備品 ・・・本社造作 21,785千円

2020/03/19 11:51

#3 重要な会計方針、財務諸表（連結）

(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、取得価額が10万円以上20万円未満の少額減価償却資産については、3年均等償却によっております。

2020/03/19 11:51