有価証券報告書-第48期(平成30年1月1日-平成30年12月31日)

2 たな卸資産の評価基準及び評価方法
(1) コンテンツ、番組勘定、コンテンツ事業権
個別法に基づく原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)によっております。
なお、コンテンツについては、見積回収期間(12カ月)にわたり、会社所定の償却率によって償却しております。
(2) 商品
総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)によっております。