エックスネット（4762）の賞与引当金の推移 - 全期間

【期間】

1Q
通期
全期間

個別

2010年3月31日: 6534万
2010年12月31日 -78.42%: 1409万
2011年3月31日 +423.73%: 7384万
2011年6月30日 -80.74%: 1422万
2011年9月30日 +460.02%: 7964万
2011年12月31日 -80.84%: 1526万
2012年3月31日 +471.84%: 8726万
2012年6月30日 -81.5%: 1614万
2012年9月30日 +414.83%: 8312万
2012年12月31日 -81.54%: 1534万
2013年3月31日 +417.39%: 7939万
2013年6月30日 -81.57%: 1463万
2013年9月30日 +381.06%: 7039万
2013年12月31日 -80.93%: 1342万
2014年3月31日 +405.11%: 6782万
2014年6月30日 -81.35%: 1264万
2014年9月30日 +457.63%: 7052万
2014年12月31日 -80.8%: 1353万
2015年3月31日 +445.22%: 7380万
2015年6月30日 -81.41%: 1372万
2015年9月30日 +475.7%: 7899万
2015年12月31日 -78.54%: 1695万
2016年3月31日 +478.14%: 9800万
2016年6月30日 -83.81%: 1586万
2016年9月30日 +474.12%: 9109万
2016年12月31日 -78.63%: 1946万
2017年3月31日 +431.51%: 1億344万
2017年6月30日 -82.38%: 1823万
2017年9月30日 +480.46%: 1億581万
2017年12月31日 -81.9%: 1915万
2018年3月31日 +440.76%: 1億357万
2018年6月30日 -81.95%: 1869万
2018年9月30日 +403.39%: 9408万
2018年12月31日 -79.22%: 1954万
2019年3月31日 +466.02%: 1億1063万
2019年6月30日 -83.33%: 1844万
2019年9月30日 +428.59%: 9749万
2019年12月31日 -80.5%: 1901万
2020年3月31日 +454.01%: 1億533万
2020年6月30日 -75.73%: 2556万
2020年9月30日 +236.6%: 8606万
2020年12月31日 -77.08%: 1972万
2021年3月31日 +529.6%: 1億2418万
2021年6月30日 -79.22%: 2580万
2021年9月30日 +304.6%: 1億441万
2021年12月31日 -76.65%: 2438万
2022年3月31日 +518.82%: 1億5089万
2022年6月30日 -86.88%: 1979万
2022年9月30日 +483.01%: 1億1543万
2022年12月31日 -80.17%: 2289万
2023年3月31日 +421.57%: 1億1941万
2023年6月30日 -80.7%: 2304万
2023年9月30日 +433.49%: 1億2294万
2023年12月31日 -76.54%: 2884万
2024年3月31日 +397.24%: 1億4344万
2024年6月30日 -84.78%: 2182万
2024年9月30日 +404.9%: 1億1021万
2024年12月31日 -74.28%: 2834万
2025年3月31日 +336.51%: 1億2371万
2025年6月30日 -81.17%: 2329万
2025年9月30日 +490.93%: 1億3763万
2025年12月31日 -72.59%: 3772万
2026年3月31日 +276.33%: 1億4197万

有報情報

#1 重要な会計方針、財務諸表（連結）: その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)を採用しております。
市場価格のない株式等
移動平均法による原価法を採用しております。
2.棚卸資産の評価基準及び評価方法
商品及び製品、仕掛品
個別法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)を採用しております。
3.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産
建物(付属設備)、工具、器具及び備品並びに、機械装置及び運搬具については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物(付属設備)
8～18年
工具、器具及び備品
4～6年
機械装置及び運搬具
7年2026/06/25 15:10