訂正有価証券報告書-第20期(平成27年2月1日-平成28年1月31日)
3 固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては社内における利用可能期間(5年間)に基づく定額法を採用し、販売用ソフトウェアについては、見込販売数量に基づく償却額と見込有効期間(3年間)に基づく均等配分
額とのいずれか大きい額によっております。
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては社内における利用可能期間(5年間)に基づく定額法を採用し、販売用ソフトウェアについては、見込販売数量に基づく償却額と見込有効期間(3年間)に基づく均等配分
額とのいずれか大きい額によっております。