クリーク・アンド・リバー社（4763）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2011年5月31日: 2276万
2011年8月31日 +781.61%: 2億73万
2011年11月30日 +30.99%: 2億6294万
2012年2月29日 -43.49%: 1億4860万
2012年5月31日 -65.56%: 5117万
2012年8月31日 +347.85%: 2億2918万
2012年11月30日 +78.91%: 4億1001万
2013年2月28日 +8.64%: 4億4543万
2013年5月31日 -49.64%: 2億2433万
2013年8月31日 +84.77%: 4億1450万
2013年11月30日 +20.72%: 5億41万
2014年2月28日 +27.74%: 6億3921万
2014年5月31日 -40.38%: 3億8111万
2014年8月31日 +53.27%: 5億8413万
2014年11月30日 +14.73%: 6億7019万
2015年2月28日 +112.12%: 14億2162万
2015年5月31日 -91.99%: 1億1393万
2015年8月31日 -5.66%: 1億749万
2015年11月30日 -13.95%: 9250万
2016年2月29日 +69.05%: 1億5637万
2016年5月31日 +150.71%: 3億9204万
2016年8月31日 +76.54%: 6億9212万
2016年11月30日 +16.68%: 8億759万
2017年2月28日 +25.84%: 10億1629万
2017年5月31日 -54.45%: 4億6289万
2017年8月31日 +78.02%: 8億2407万
2017年11月30日 +9.74%: 9億437万
2018年2月28日 +21.85%: 11億200万
2018年5月31日 -54.96%: 4億9639万
2018年8月31日 +52.43%: 7億5665万
2018年11月30日 +7.66%: 8億1457万
2019年2月28日 +12.07%: 9億1288万
2019年5月31日 -43.3%: 5億1756万
2019年8月31日 +55%: 8億220万
2019年11月30日 +27.23%: 10億2062万
2020年2月29日 +27.43%: 13億53万
2020年5月31日 -45.66%: 7億669万
2020年8月31日 +35.31%: 9億5621万
2020年11月30日 +31.08%: 12億5343万
2021年2月28日 +30.96%: 16億4150万
2021年5月31日 -44.05%: 9億1836万
2021年8月31日 +56.93%: 14億4116万
2021年11月30日 +37.05%: 19億7514万
2022年2月28日 +13.99%: 22億5151万
2022年5月31日 -42.98%: 12億8376万
2022年8月31日 +47.52%: 18億9377万
2022年11月30日 +29.37%: 24億5005万
2023年2月28日 +21.04%: 29億6564万
2023年5月31日 -65.36%: 10億2721万
2023年8月31日 +71.66%: 17億6329万
2023年11月30日 +30.69%: 23億441万
2024年2月29日 +17.04%: 26億9708万
2024年5月31日 -67.18%: 8億8509万
2024年8月31日 +73.45%: 15億3520万
2024年11月30日 +29.95%: 19億9499万
2025年2月28日 +11.82%: 22億3088万
2025年5月31日 -60.62%: 8億7852万
2025年8月31日 +153.85%: 22億3012万
2025年11月30日 +41.72%: 31億6057万
2026年2月28日 +32.51%: 41億8820万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2026/05/26 16:01
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
2026/05/26 16:01