ピーエイ(4766)の無形固定資産の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年12月31日
- 3115万
- 2009年12月31日 -24.56%
- 2350万
- 2010年12月31日 +30.84%
- 3074万
- 2011年12月31日 -9.77%
- 2774万
- 2012年12月31日 -39.26%
- 1685万
- 2013年12月31日 -21.3%
- 1326万
- 2014年12月31日 +177.45%
- 3679万
- 2015年12月31日 +44.07%
- 5300万
- 2016年12月31日 +173.91%
- 1億4518万
- 2017年12月31日 -25.32%
- 1億842万
- 2018年12月31日 -84.05%
- 1729万
- 2019年12月31日 -42.08%
- 1001万
- 2020年12月31日 -66.02%
- 340万
- 2021年12月31日 -93.63%
- 21万
- 2022年12月31日 -2.3%
- 21万
- 2023年12月31日 +111.32%
- 44万
- 2024年12月31日 -23.21%
- 34万
- 2025年12月31日 -30.23%
- 24万
個別
- 2008年12月31日
- 2054万
- 2009年12月31日 -45.44%
- 1121万
- 2010年12月31日 -51.71%
- 541万
- 2011年12月31日 -68.45%
- 170万
- 2012年12月31日 +57.9%
- 269万
- 2013年12月31日 -9.05%
- 245万
- 2014年12月31日 +114.51%
- 526万
- 2015年12月31日 +424.84%
- 2761万
- 2016年12月31日 +256.4%
- 9842万
- 2017年12月31日 -20.96%
- 7779万
- 2019年12月31日 -99.72%
- 21万
- 2020年12月31日 +379%
- 104万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (3)減価償却費の調整額672千円は、報告セグメントに帰属しない管理部門等に係る減価償却費及びセグメント間の取引消去であります。2026/03/27 16:00
(4)有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額1,234千円は、報告セグメントに帰属しない管理部門等に係る投資額であります。
3.セグメント利益又は損失は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。 - #2 セグメント表の脚注(連結)
- その他」の区分は、報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、ベトナムに特化した事業を含んでおります。
2.調整額は以下のとおりであります。
(1)セグメント利益又は損失の調整額△171,318千円には、セグメント間取引消去11,949千円、全社費用△183,268千円が含まれております。全社費用は、主に報告セグメントに帰属しない管理部門等に係る費用であります。
(2)セグメント資産の調整額531,826千円には、各報告セグメントに配分していない全社資産531,826千円が含まれております。全社資産は、主に報告セグメントに帰属しない現金及び預金であります。
(3)減価償却費の調整額2,488千円は、報告セグメントに帰属しない管理部門等に係る減価償却費及びセグメント間の取引消去であります。
(4)有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額8,763千円は、報告セグメントに帰属しない管理部門等に係る投資額であります。
3.セグメント利益又は損失は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。
4.その他の収益の主なものは、企業会計基準第13号「リース取引に関する会計基準」に基づく賃貸収入等であります。2026/03/27 16:00 - #3 会計方針に関する事項(連結)
- 棚卸資産
商品
移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
貯蔵品
最終仕入原価法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産
主として定率法(ただし、平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 3年~39年2026/03/27 16:00 - #4 重要な会計上の見積り、連結財務諸表(連結)
- (単位:千円)2026/03/27 16:00
(その他見積りの内容に関する理解に資する情報)前連結会計年度 当連結会計年度 有形固定資産 151,649 177,384 無形固定資産 344 240 減損損失 - 23,093
見積りの算定方法 - #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)を採用しております。
市場価格のない株式等
移動平均法による原価法を採用しております。
2.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産
定率法(ただし、平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用
しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 3年~30年2026/03/27 16:00