- 4770
- 2024/09/26
- 時価
- 26億円
- PER 予
- 20.07倍
- 2010年以降
- 赤字-1563.56倍
(2010-2024年) - PBR
- 2.85倍
- 2010年以降
- 0.54-19.44倍
(2010-2024年) - 配当
- 0.7%
- ROE 予
- 14.21%
- ROA 予
- 11.86%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
有報情報
- #1 リース取引関係、財務諸表(連結)
- 開発・事務用機器のコンピュータ端末機(「工具、器具及び備品」)であります。2020/06/24 11:55
無形固定資産
開発・事務用機器のソフトウエアであります。 - #2 固定資産の減価償却の方法
- 無形固定資産(リース資産を除く)
法人税法に定める定額法。なお、市場販売目的のソフトウェアについては、見込販売数量に基づく償却額と残存有効期間に基づく均等配分額とを比較し、いずれか大きい額を計上する方法、自社利用のソフトウェアについては、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法。2020/06/24 11:55 - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- ② キャッシュ・フローの状況2020/06/24 11:55
当事業年度における現金及び現金同等物(以下「資金」という。)は、前受収益の増加額49百万円、売上債権の減少額19百万円、減価償却費16百万円があったものの、前払費用の増加額36百万円、法人税等の支払額11百万円、無形固定資産取得による支出15百万円等により、前事業年度末に比べ2百万円減少し、当事業年度末には4億80百万円となりました。
当事業年度における各キャッシュ・フローの状況とそれらの要因は次のとおりであります。 - #4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)2020/06/24 11:55
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
法人税法に定める定額法。なお、市場販売目的のソフトウェアについては、見込販売数量に基づく償却額と残存有効期間に基づく均等配分額とを比較し、いずれか大きい額を計上する方法、自社利用のソフトウェアについては、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法。