- 4779
- 2021/01/18
- 時価
- 268億円
- PER 予
- 61.21倍
- 2009年以降
- 1-45.6倍
（2009-2019年） - PBR
- 5.16倍
- 2009年以降
- 0.38-7.39倍
（2009-2019年） - 配当 予
- 0%
- ROE 予
- 8.43%
- ROA 予
- 5.88%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
ソフトブレーン（4779）の経常利益又は経常損失（△）の推移 - 全期間
連結
- 2008年12月31日
- -2億4348万
- 2009年12月31日
- 4億1730万
- 2010年3月31日 -58.54%
- 1億7303万
- 2010年6月30日 +19.21%
- 2億627万
- 2010年9月30日 +40.5%
- 2億8982万
- 2010年12月31日 +43.33%
- 4億1541万
- 2011年3月31日 -78%
- 9140万
- 2011年6月30日 +106.57%
- 1億8882万
- 2011年9月30日 +43.97%
- 2億7184万
- 2011年12月31日 +67.27%
- 4億5469万
- 2012年3月31日 -66.14%
- 1億5396万
- 2012年6月30日 +86.86%
- 2億8769万
- 2012年9月30日 +42.01%
- 4億855万
- 2012年12月31日 +52.46%
- 6億2289万
- 2013年3月31日 -87.91%
- 7531万
- 2013年6月30日 +121.82%
- 1億6706万
- 2013年9月30日 +46.02%
- 2億4395万
- 2013年12月31日 +102%
- 4億9278万
- 2014年3月31日 -70.58%
- 1億4497万
- 2014年6月30日 +100.76%
- 2億9104万
- 2014年9月30日 +29.84%
- 3億7789万
- 2014年12月31日 +53.16%
- 5億7880万
- 2015年3月31日 -82.08%
- 1億372万
- 2015年6月30日 +257.14%
- 3億7043万
- 2015年9月30日 +38.4%
- 5億1265万
- 2015年12月31日 +32.48%
- 6億7919万
- 2016年3月31日 -73.46%
- 1億8027万
- 2016年6月30日 +124.88%
- 4億541万
- 2016年9月30日 +72.59%
- 6億9969万
- 2016年12月31日 +44.9%
- 10億1387万
- 2017年3月31日 -77.15%
- 2億3168万
- 2017年6月30日 +88.12%
- 4億3583万
- 2017年9月30日 +51.03%
- 6億5826万
- 2017年12月31日 +44.71%
- 9億5259万
- 2018年3月31日 -70.74%
- 2億7870万
- 2018年6月30日 +66.7%
- 4億6461万
- 2018年9月30日 +70.52%
- 7億9227万
- 2018年12月31日 +56.56%
- 12億4039万
- 2019年3月31日 -78.79%
- 2億6309万
- 2019年6月30日 +122.38%
- 5億8506万
- 2019年9月30日 +29.5%
- 7億5764万
- 2019年12月31日 +54.72%
- 11億7219万
- 2020年3月31日 -80.51%
- 2億2849万
- 2020年6月30日 -6.83%
- 2億1288万
- 2020年9月30日 +60.41%
- 3億4148万
個別
- 2008年12月31日
- -2億2483万
- 2009年12月31日
- 2億2144万
- 2010年12月31日 -4.42%
- 2億1164万
- 2011年12月31日 +5.94%
- 2億2422万
- 2012年12月31日 +44.23%
- 3億2340万
- 2013年12月31日 -26.97%
- 2億3618万
- 2014年12月31日 -13.99%
- 2億314万
- 2015年12月31日 +17.67%
- 2億3904万
- 2016年12月31日 +110.63%
- 5億349万
- 2017年12月31日 +16.14%
- 5億8474万
- 2018年12月31日 +32.15%
- 7億7276万
- 2019年12月31日 +2.91%
- 7億9527万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- b.経営成績の状況2020/03/30 11:54
当連結会計年度におきましては、出版事業が減収となったものの、営業イノベーション事業、フィールドマーケティング事業、システム開発事業が堅調に推移したことにより、増収となりました。利益面におきましては、成長に向けての開発や人件費等の先行費用の増加等により、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する当期純利益ともに減益となりました。
営業イノベーション事業
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
