- 4781
- 2024/08/30
- 時価
- 990億円
- PER
- 99.54倍
- 2010年以降
- 8.77-78.59倍
(2010-2024年) - PBR
- 2.29倍
- 2010年以降
- 1.05-3.19倍
(2010-2024年) - 配当
- 1.56%
- ROE
- 2.38%
- ROA
- 1.29%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
日本ハウズイング(4781)の賞与引当金の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 10億8100万
- 2009年3月31日 +0.46%
- 10億8600万
- 2010年3月31日 +4.05%
- 11億3000万
- 2011年3月31日 +4.6%
- 11億8200万
- 2012年3月31日 -0.34%
- 11億7800万
- 2013年3月31日 +10.87%
- 13億600万
- 2014年3月31日 +5.59%
- 13億7900万
- 2015年3月31日 -0.36%
- 13億7400万
- 2016年3月31日 +22.56%
- 16億8400万
- 2017年3月31日 -9.03%
- 15億3200万
- 2018年3月31日 +3.85%
- 15億9100万
- 2019年3月31日 +6.22%
- 16億9000万
- 2020年3月31日 +8.76%
- 18億3800万
- 2021年3月31日 +1.14%
- 18億5900万
- 2022年3月31日 +2.31%
- 19億200万
- 2023年3月31日 -8.04%
- 17億4900万
- 2024年3月31日 +2.29%
- 17億8900万
個別
- 2008年3月31日
- 9億5000万
- 2009年3月31日 +2.63%
- 9億7500万
- 2010年3月31日 +4.41%
- 10億1800万
- 2011年3月31日 +3.44%
- 10億5300万
- 2012年3月31日 +0.95%
- 10億6300万
- 2013年3月31日 +7.9%
- 11億4700万
- 2014年3月31日 +2.53%
- 11億7600万
- 2015年3月31日 -2.21%
- 11億5000万
- 2016年3月31日 +23.13%
- 14億1600万
- 2017年3月31日 -11.16%
- 12億5800万
- 2018年3月31日 +1.91%
- 12億8200万
- 2019年3月31日 +3.9%
- 13億3200万
- 2020年3月31日 +10.81%
- 14億7600万
- 2021年3月31日 +2.98%
- 15億2000万
- 2022年3月31日 -1.51%
- 14億9700万
- 2023年3月31日 -18.04%
- 12億2700万
- 2024年3月31日 +5.3%
- 12億9200万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※2 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は、次のとおりであります。2024/06/27 15:57
前連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 当連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 賞与手当 2,821 2,821 賞与引当金繰入額 1,443 1,521 退職給付費用 451 442 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 棚卸資産
イ.未成工事支出金
個別法による原価法
ロ.原材料及び貯蔵品
主として個別法による原価法
ハ.販売用不動産
個別法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切り下げの方法)
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法
但し、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。2024/06/27 15:57 - #3 引当金明細表(連結)
- (単位:百万円)2024/06/27 15:57
科目 当期首残高 当期増加額 当期減少額 当期末残高 貸倒引当金 145 1,460 3 1,601 賞与引当金 1,227 1,292 1,227 1,292 債務保証損失引当金 - 2,347 - 2,347 - #4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 棚卸資産の評価基準及び評価方法
① 未成工事支出金
個別法による原価法
② 貯蔵品
最終仕入原価法
2.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法
但し、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。2024/06/27 15:57