GMOインターネット（4784）の包括利益の推移 - 全期間
連結
- 2011年3月31日
- 3242万
- 2011年6月30日 +124.16%
- 7268万
- 2011年9月30日 +62.05%
- 1億1777万
- 2011年12月31日 +84.9%
- 2億1776万
- 2012年3月31日 -29.58%
- 1億5334万
- 2012年6月30日 +13.73%
- 1億7439万
- 2012年9月30日 +85.85%
- 3億2411万
- 2012年12月31日 +12.03%
- 3億6310万
- 2013年3月31日 -61.8%
- 1億3869万
- 2013年6月30日 +45.03%
- 2億114万
- 2013年9月30日 +24.95%
- 2億5133万
- 2013年12月31日 +7.26%
- 2億6956万
- 2014年3月31日 -68.11%
- 8596万
- 2014年6月30日 +124.34%
- 1億9286万
- 2014年9月30日 +51.92%
- 2億9299万
- 2014年12月31日 +67.36%
- 4億9035万
- 2015年3月31日 -73.98%
- 1億2761万
- 2015年6月30日 -52.89%
- 6011万
- 2015年9月30日
- -3836万
- 2015年12月31日
- 3906万
- 2016年3月31日 +60.04%
- 6252万
- 2016年6月30日
- -2188万
- 2016年9月30日 -129.75%
- -5027万
- 2016年12月31日 -71.8%
- -8636万
- 2017年3月31日
- 9711万
- 2017年6月30日
- -1億5128万
- 2017年9月30日
- -1億314万
- 2017年12月31日
- 1億6662万
- 2018年3月31日 -34.24%
- 1億956万
- 2018年6月30日 +99.79%
- 2億1890万
- 2018年9月30日 +49.95%
- 3億2824万
- 2018年12月31日 +3.88%
- 3億4097万
- 2019年3月31日 -50.47%
- 1億6889万
- 2019年6月30日 +88.63%
- 3億1858万
- 2019年9月30日 -30.47%
- 2億2152万
- 2019年12月31日 +27.24%
- 2億8186万
- 2020年3月31日 -42.3%
- 1億6264万
- 2020年6月30日 +139.34%
- 3億8927万
- 2020年9月30日 +44.32%
- 5億6180万
- 2020年12月31日 -9.32%
- 5億945万
- 2021年3月31日 -31.45%
- 3億4923万
- 2021年6月30日 -41.39%
- 2億468万
- 2021年9月30日 -45.82%
- 1億1090万
- 2021年12月31日 -2.08%
- 1億860万
- 2022年3月31日 +42.93%
- 1億5522万
- 2022年6月30日 +56.05%
- 2億4222万
- 2022年9月30日 +47.29%
- 3億5677万
- 2022年12月31日 -3.87%
- 3億4295万
- 2023年3月31日 -64.32%
- 1億2235万
- 2023年6月30日 -13.14%
- 1億626万
- 2023年9月30日 -83.12%
- 1794万
- 2023年12月31日
- -1322万
- 2024年3月31日
- 7968万
- 2024年6月30日
- -5317万
- 2024年9月30日
- -3308万
- 2024年12月31日
- 3273万
- 2025年3月31日 +999.99%
- 12億7500万
- 2025年6月30日 +102.43%
- 25億8100万
- 2025年9月30日 +62.73%
- 42億
- 2025年12月31日 +39.4%
- 58億5500万
有報情報
- #1 その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額（連結）
- ※1 その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額2026/03/18 9:31
- #2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）
- 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。2026/03/18 9:31
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。なお、当該会計方針の変更による前連結会計年度の連結財務諸表への影響はありません。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
