(表示方法の変更)
貸借対照表、損益計算書、株主資本等変動計算書、有形固定資産等明細表、引当金明細表については、「財務諸表等の用語、様式及び作成方法に関する規則」(昭和38年大蔵省令第59号。以下「規則」という。)第127条第1項に定める様式に基づいて作成しております。
また、規則第127条第2項に掲げる各号の注記については、各号の会社計算規則に掲げる事項の注記に変更しております。
以下の事項について記載を省略しております。
・規則第26条に定める減価償却累計額の表示については、同条第2項により、記載を省略しております。
・規則第76条の2に定める工事損失引当金繰入額の表示については、同条第2項により、記載を省略しております。
・規則第86条に定める研究開発費の注記については、同条第2項により、記載を省略しております。
・規則第107条に定める自己株式に関する注記については、同条第2項により、記載を省略しております。
・規則第8条の28に定める資産除去債務に関する注記については、同条第2項により、記載を省略しております。
・規則第68条の4に定める1株当たり純資産額の注記については、同条第3項により、記載を省略しております。
・規則第95条の5の2に定める1株当たり当期純損益金額に関する注記については、同条第3項により、記載を省略しております。
・規則第95条の5の3に定める潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額に関する注記については、同条第4項により、記載を省略しております。
・規則第121条第1項第1号に定める有価証券明細表については、同条第3項により、記載を省略しております。