- 4800
- 2026/08/26
- 時価
- 205億円
- PER 予
- 16.59倍
- 2010年以降
- 6.35-44.8倍
(2010-2026年) - PBR
- 3.09倍
- 2010年以降
- 1.44-8.73倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 0%
- ROE 予
- 18.65%
- ROA 予
- 15.21%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
ソフトウエア
連結
- 2023年3月31日
- 1億2228万
- 2024年3月31日 +16.02%
- 1億4187万
個別
- 2023年3月31日
- 2992万
- 2024年3月31日 -38.41%
- 1842万
有報情報
- #1 事業等のリスク
- 1)システムトラブルについて2024/06/26 15:02
当社グループの事業は、モバイル端末、PC等とコンピューターシステムとを結ぶ通信ネットワークに依存しており、自然災害や事故等によって通信ネットワークが切断された場合には、当社グループの営業の一部が停止する可能性があります。また、当社グループもしくはインターネットプロバイダー、データセンター、通信キャリア等のシステムが、ハードウエアまたはソフトウエアの欠陥、アクセス数の一時的な過負荷、電力供給の停止等によって、システムが停止もしくは不全の状態に陥る可能性があります。さらに、外部からの不正な手段によるシステム内への侵入等の犯罪や従業員の誤認等によって、当社グループの提供するコンテンツが書き換えられたり、重要なデータが消去または不正に入手されたりする恐れもあります。これらの障害が発生した場合には、当社グループに直接的な損害が生じるほか、顧客からの当社グループのシステム自体への信頼性の低下を招きかねず、当社グループの業績及び今後の事業展開に影響が及ぶ可能性があります。当社グループのWEB関連の事業、モバイル事業及びデータサービス事業に欠かせないサーバー機器については、耐震性に優れ、信頼性の高いデータセンターを活用しており、重要なデータはデータセンター内及び遠隔地に位置する複数のエリアに分散してバックアップを用意し定期的に更新しております。また、サイバー攻撃等に対しては、当社グループのコンピューターシステムには、セキュリティソフトやウイルス対策ソフトの導入に加え、EDR(Endpoint Detection and Response)製品を活用することで、被害を最小限に抑える対策を講じております。これにより、リアルタイムでの脅威検出と対応が可能となり、情報セキュリティの体制を一層強化しております。
2)自然災害等について - #2 会計方針に関する事項(連結)
- ②無形固定資産2024/06/26 15:02
ソフトウエア(自社利用)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3)重要な引当金の計上基準 - #3 固定資産除却損の注記(連結)
- ※3.固定資産除却損の内容は次のとおりであります。2024/06/26 15:02
前連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 当連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 工具、器具及び備品 17 10 ソフトウエア - 826 計 17 837 - #4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (2)無形固定資産2024/06/26 15:02
ソフトウエア(自社利用)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
3.重要な引当金の計上基準