- 3756
- 2020/05/29
- 時価
- 367億円
- PER 予
- 20.54倍
- 2010年以降
- 赤字-31.91倍
(2010-2019年) - PBR
- 3.55倍
- 2010年以降
- 0.48-3.88倍
(2010-2019年) - 配当 予
- 0%
- ROE 予
- 17.28%
- ROA 予
- 11.4%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
豆蔵 HD(3756)の賞与引当金の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 2166万
- 2009年3月31日 +22.69%
- 2657万
- 2010年3月31日 +73.75%
- 4618万
- 2010年12月31日 -58.36%
- 1923万
- 2011年3月31日 +148.97%
- 4787万
- 2011年9月30日 -4.5%
- 4572万
- 2011年12月31日 -50.31%
- 2272万
- 2012年3月31日 +94.23%
- 4412万
- 2012年9月30日 +68.61%
- 7440万
- 2012年12月31日 -24.82%
- 5593万
- 2013年3月31日 -21.97%
- 4364万
- 2013年9月30日 +85.24%
- 8085万
- 2013年12月31日 -19.54%
- 6505万
- 2014年3月31日 -25.45%
- 4850万
- 2014年9月30日 +58.08%
- 7667万
- 2014年12月31日 +9.06%
- 8361万
- 2015年3月31日 +350.19%
- 3億7642万
- 2015年6月30日 +52.39%
- 5億7363万
- 2015年9月30日 -14.41%
- 4億9095万
- 2015年12月31日 -37.89%
- 3億492万
- 2016年3月31日 +39.07%
- 4億2406万
- 2016年6月30日 +44.01%
- 6億1070万
- 2016年9月30日 -22.71%
- 4億7198万
- 2016年12月31日 -40.76%
- 2億7959万
- 2017年3月31日 +50.47%
- 4億2070万
- 2017年6月30日 +41.71%
- 5億9616万
- 2017年9月30日 -23.89%
- 4億5374万
- 2017年12月31日 -35.9%
- 2億9083万
- 2018年3月31日 +39.39%
- 4億539万
- 2018年6月30日 +21.19%
- 4億9128万
- 2018年9月30日 -9.68%
- 4億4375万
- 2018年12月31日 -31.49%
- 3億399万
- 2019年3月31日 +59.83%
- 4億8588万
- 2019年6月30日 +7.83%
- 5億2392万
- 2019年9月30日 -6.63%
- 4億8916万
- 2019年12月31日 -32.68%
- 3億2931万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※3 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は次のとおりであります。2019/06/26 10:29
前連結会計年度(自 2017年4月1日至 2018年3月31日) 当連結会計年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日) 退職給付費用 1,244 1,085 賞与引当金繰入額 12,622 31,814 - #2 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2019/06/26 10:29
(注)1.評価性引当額が、前連結会計年度より74,860千円増加しております。この増加の主な要因は、当連結会計年度に新たに資産調整勘定に関する評価性引当額157,939千円を認識し、前連結会計年度に計上していた税務上の繰越欠損金に関する評価性引当額62,032千円を認識しなくなったことに伴うものであります。前連結会計年度(2018年3月31日) 当連結会計年度(2019年3月31日) 貸倒引当金 25,387 9,973 賞与引当金 135,908 163,759 受注損失引当金 339 6,316
(注)2.税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額 - #3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 債権の貸倒れによる損失に備えるため、一般債権については貸倒実績率により、貸倒懸念債権等特定の債権については、個別に回収可能性を勘案し、回収不能見込額を計上しております。2019/06/26 10:29
ロ 賞与引当金
一部の連結子会社は、従業員賞与の支給に備えるため、支給見込額のうち、当連結会計年度対応分の金額を計上しております。