建物（純額）

有報情報

#1 主要な設備の状況

(注)1 金額には消費税等は含まれておりません。
2 本社の建物はすべて賃借しており、建物欄の金額は、建物内の建物附属設備の帳簿価額であります。
3 上記中[外書]は、当連結会計年度における事務所の賃借料であります。

2018/06/21 9:55

#2 固定資産の減価償却の方法

形固定資産
定率法を採用しております。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 8～28年
工具、器具及び備品 3～15年
(2)無形固定資産
自社利用のソフトウエアについては、当社が見積もった利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。2018/06/21 9:55

#3 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

イ 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

2018/06/21 9:55