四半期報告書-第27期第1四半期(令和3年4月1日-令和3年6月30日)
2.作成の基礎
当社グループの要約四半期連結財務諸表は、「四半期連結財務諸表の用語、様式及び作成方法に関する規則」(平成19年内閣府令第64号)第1条の2に掲げる「指定国際会計基準特定会社」の要件を満たすことから、同第93条の規定により、国際会計基準第34号「期中財務報告」に準拠して作成しております。
要約四半期連結財務諸表は、年次連結財務諸表で要求されている全ての情報が含まれていないため、前連結会計年度の連結財務諸表と併せて利用されるべきものであります。
本要約四半期連結財務諸表は、2021年8月3日に代表取締役社長剣持忠及び最高財務責任者髙野明彦によって承認されております。
(表示方法の変更)
(要約四半期連結持分変動計算書)
前第1四半期連結累計期間において、「所有者との取引額合計」の内訳の「ストック・オプションの行使」と表示していた科目名称を、より実態に即した明瞭な表示とするため、当第1四半期連結累計期間より「新株予約権の行使」として表示することといたしました。
(要約四半期連結キャッシュ・フロー計算書)
前第1四半期連結累計期間において、「財務活動によるキャッシュ・フロー」の「ストック・オプションの行使による収入」と表示していた科目名称を、より実態に即した明瞭な表示とするため、当第1四半期連結累計期間より「新株予約権の行使による収入」として表示することといたしました。
当社グループの要約四半期連結財務諸表は、「四半期連結財務諸表の用語、様式及び作成方法に関する規則」(平成19年内閣府令第64号)第1条の2に掲げる「指定国際会計基準特定会社」の要件を満たすことから、同第93条の規定により、国際会計基準第34号「期中財務報告」に準拠して作成しております。
要約四半期連結財務諸表は、年次連結財務諸表で要求されている全ての情報が含まれていないため、前連結会計年度の連結財務諸表と併せて利用されるべきものであります。
本要約四半期連結財務諸表は、2021年8月3日に代表取締役社長剣持忠及び最高財務責任者髙野明彦によって承認されております。
(表示方法の変更)
(要約四半期連結持分変動計算書)
前第1四半期連結累計期間において、「所有者との取引額合計」の内訳の「ストック・オプションの行使」と表示していた科目名称を、より実態に即した明瞭な表示とするため、当第1四半期連結累計期間より「新株予約権の行使」として表示することといたしました。
(要約四半期連結キャッシュ・フロー計算書)
前第1四半期連結累計期間において、「財務活動によるキャッシュ・フロー」の「ストック・オプションの行使による収入」と表示していた科目名称を、より実態に即した明瞭な表示とするため、当第1四半期連結累計期間より「新株予約権の行使による収入」として表示することといたしました。