ビジネスエンジニアリング(4828)のセグメント間の内部売上高又は振替高 - システムサポートの推移 - 全期間
連結
- 2013年3月31日
- 8億4985万
- 2013年6月30日 -77.29%
- 1億9300万
- 2013年9月30日 +128.89%
- 4億4176万
- 2013年12月31日 +68.18%
- 7億4295万
- 2014年3月31日 +42.42%
- 10億5807万
- 2014年6月30日 -74.9%
- 2億6556万
- 2014年9月30日 +94.89%
- 5億1755万
- 2014年12月31日 +60.34%
- 8億2986万
- 2015年3月31日 +37.9%
- 11億4437万
- 2015年6月30日 -75.43%
- 2億8122万
- 2015年9月30日 +116.02%
- 6億748万
- 2015年12月31日 +54.74%
- 9億4001万
- 2016年3月31日 +33.21%
- 12億5223万
- 2016年6月30日 -70.4%
- 3億7064万
- 2016年9月30日 +93.61%
- 7億1759万
- 2016年12月31日 +68.88%
- 12億1186万
- 2017年3月31日 +35.5%
- 16億4212万
- 2017年6月30日 -74.85%
- 4億1296万
- 2017年9月30日 +103.8%
- 8億4161万
- 2017年12月31日 +55.86%
- 13億1178万
- 2018年3月31日 +36.46%
- 17億9009万
- 2018年6月30日 -74.92%
- 4億4892万
- 2018年9月30日 +102.19%
- 9億767万
- 2018年12月31日 +51.89%
- 13億7868万
- 2019年3月31日 +33.01%
- 18億3379万
- 2019年6月30日 -77.51%
- 4億1249万
- 2019年9月30日 +106.36%
- 8億5124万
- 2019年12月31日 +57.48%
- 13億4058万
- 2020年3月31日 +35.35%
- 18億1442万
- 2020年6月30日 -72.69%
- 4億9553万
- 2020年9月30日 +96.77%
- 9億7503万
- 2020年12月31日 +45.7%
- 14億2064万
- 2021年3月31日 +37.29%
- 19億5037万
- 2021年6月30日 -75.73%
- 4億7336万
- 2021年9月30日 +100.13%
- 9億4732万
- 2021年12月31日 +48.93%
- 14億1088万
- 2022年3月31日 +32.06%
- 18億6318万
- 2022年6月30日 -76.27%
- 4億4204万
- 2022年9月30日 +109.72%
- 9億2706万
- 2022年12月31日 +62.02%
- 15億203万
- 2023年3月31日 +29.59%
- 19億4645万
- 2023年6月30日 -72.87%
- 5億2811万
- 2023年9月30日 +98.28%
- 10億4717万
- 2023年12月31日 +45.51%
- 15億2369万
- 2024年3月31日 +28.5%
- 19億5800万
- 2024年9月30日 -50.92%
- 9億6101万
- 2025年3月31日 +108.46%
- 20億330万
- 2025年9月30日 -43.49%
- 11億3215万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 当社は、本社に製品・サービス別の事業本部を置き、各事業本部は、取り扱う製品・サービスについて国内及び海外の包括的な戦略を立案し、事業活動を展開しております。2025/06/19 13:29
したがって、当社は、事業本部を基礎とした製品・サービス別のセグメントから構成されており、「ソリューション事業」「プロダクト事業」「システムサポート事業」の3つを報告セグメントとしております。
「ソリューション事業」は、他社が開発したERPパッケージ製品を主に利用し、企業の情報システムを設計、開発、導入するサービスを提供する事業であります。 - #2 従業員の状況(連結)
- 2025年3月31日現在2025/06/19 13:29
(注) 従業員数は就業人員であり、臨時従業員数は( )内に派遣社員の年間平均人員を外数で記載しております。セグメントの名称 従業員数(名) プロダクト事業 228 (59) システムサポート事業 161 (28) 全社 (共通) 85 (18)
(2) 提出会社の状況 - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 経営戦略および対処すべき課題 ② 対処すべき課題」に記載しております。
1) 売上高
当連結会計年度の売上高は、前期比6.6%増加し20,776百万円となりました。
2) 売上総利益
当連結会計年度における売上総利益は、売上高が増加したこと等により、前期比15.8%増加し9,091百万円となりました。また、売上総利益率は売上原価率の減少により前連結会計年度の40.3%から3.5ポイント増加し、43.8%となりました。2025/06/19 13:29