ソフトウエア
連結
- 2019年5月31日
- 3億2582万
- 2020年5月31日 -12.51%
- 2億8507万
個別
- 2019年5月31日
- 9700万
- 2020年5月31日 -2.74%
- 9435万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)及び2016年4月1日以降に取得した建物附属設備については、定額法を採用しております。
主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 3~10年
工具、器具及び備品 4~20年
車両運搬具 4年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアは、社内における使用可能期間(3~5年)に基づく定額法によっております。
(3)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2022/12/21 16:05 - #2 固定資産売却損の注記
- ※3 固定資産除却損の内訳は次のとおりであります。2022/12/21 16:05
前事業年度(自 2018年6月1日至 2019年5月31日) 当事業年度(自 2019年6月1日至 2020年5月31日) ソフトウエア 6,000千円 -千円 工具、器具及び備品 - 51 - #3 固定資産売却益の注記(連結)
- ※4 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。2022/12/21 16:05
前連結会計年度(自 2018年6月1日至 2019年5月31日) 当連結会計年度(自 2019年6月1日至 2020年5月31日) その他(車両運搬具) 31千円 -千円 ソフトウエア - 453 計 31 453 - #4 固定資産除却損の注記(連結)
- ※5 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。2022/12/21 16:05
前連結会計年度(自 2018年6月1日至 2019年5月31日) 当連結会計年度(自 2019年6月1日至 2020年5月31日) その他(工具、器具及び備品) 72 51 ソフトウエア 8,917 2,855 計 9,773 2,907 - #5 有形固定資産等明細表(連結)
- 2.当期増加額の主な内訳は以下のとおりであります。2022/12/21 16:05
ソフトウエア
3Dチャットコンテンツ 34,182千円 - #6 減損損失に関する注記(連結)
- 前連結会計年度において、当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しました。2022/12/21 16:05
当社グループは、原則として、継続的に収支の把握がなされている、他の資産又は資産グループのキャッシュ・フローから概ね独立したキャッシュ・フローを生み出す最小単位によってグルーピングを行っております。なお、遊休資産については独立したキャッシュ・フローを生み出す単位としてそれぞれグルーピングしております。場所 用途 種類 子会社(東京都渋谷区) 事業用資産 ソフトウエア
前連結会計年度において、ソフトウエア取得時に検討した収支計画において、当初想定していた収益が見込めなくなったことから減損損失を認識しております。その内訳は、ソフトウエア45,016千円であります。 - #7 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 2.上記の仕入実績は、情報等使用料及び商品仕入であります。2022/12/21 16:05
3.情報等使用料とは、当社グループが配信する画像、ゲーム、音楽著作物及びソフトウエアの権利保持者及び代理人に支払う料金であります。
c.受注実績 - #8 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 定額法を採用しております。2022/12/21 16:05
なお、自社利用のソフトウエアは、社内における使用可能期間(2~5年)に基づく定額法によっておりま
す。 - #9 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 定額法を採用しております。2022/12/21 16:05
なお、自社利用のソフトウエアは、社内における使用可能期間(3~5年)に基づく定額法によっております。
(3)リース資産 - #10 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
当社及び連結子会社は定率法を採用しております。また、一部の連結子会社は定額法を採用しております。
ただし、当社及び連結子会社は1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)及び2016年4
月1日以降に取得した建物附属設備については、定額法によっております。
主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 3~10年
機械及び装置 17年
②無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアは、社内における使用可能期間(2~5年)に基づく定額法によっておりま
す。
③リース資産
リース期間を耐用年数とし残存価額を零とする定額法を採用しております。2022/12/21 16:05