建物(純額)
個別
- 2017年3月31日
- 6億3985万
- 2018年3月31日 -53.24%
- 2億9921万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 定率法2018/06/26 13:07
ただし、平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物は定額法によっております。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く) - #2 有形固定資産等明細表(連結)
- (2) 主な減少2018/06/26 13:07
2 土地の当期首残高の(内書)は、「土地の再評価に関する法律」(平成10年3月31日公布法律第34号)及び「土地の再評価に関する法律の一部を改正する法律」(平成13年3月31日公布法律第19号)に基づき行った事業用土地の再評価実施前の帳簿価額との差額であります。有形固定資産 建物 減損による減少 487,663千円 工具、器具及び備品 減損による減少 4,885千円 - #3 減損損失に関する注記(連結)
- (1) 減損損失を認識した資産2018/06/26 13:07
(2) 減損損失の認識に至った経緯用途 種類 場所 減損損失額 売却予定資産(旧事務所) 建物、工具器具及び備品、土地、長期前払費用 千葉市美浜区 344,358千円
当社グループは、事業用資産については全社をひとつの単位としてグルーピングを行っており、遊休資産については個別資産ごとにグルーピングを行っております。 - #4 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 定率法2018/06/26 13:07
ただし、平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物は定額法によっております。
② 無形固定資産(リース資産を除く)