建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物は定額法によっております。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
ただし、無形固定資産のソフトウエアのうち自社利用分については社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。また、市場販売目的のソフトウエアについては販売可能な見込み有効期間(3年内)に基づく定額法によっております。
(3) 長期前払費用
均等償却
(4) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産については、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2020/06/23 13:50

#2 有形固定資産等明細表（連結）

(2) 主な減少

有形固定資産
	建物	売却による減少	20,878
	土地	売却による減少	12,486

2020/06/23 13:50

#3 減損損失に関する注記（連結）

(1) 減損損失を認識した資産

用途	種類	場所	減損損失額
事務所	建物、土地	千葉市美浜区	65,483千円

(2) 減損損失の認識に至った経緯
当社グループは、事業用資産については全社をひとつの単位としてグルーピングを行っており、遊休資産については個別資産ごとにグルーピングを行っております。

2020/06/23 13:50

#4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

定率法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物は定額法によっております。
② 無形固定資産(リース資産を除く)

2020/06/23 13:50

#5 重要な会計方針、財務諸表（連結）

定率法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物は定額法によっております。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)

2020/06/23 13:50

#6 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物は定額法によっております。
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
ただし、無形固定資産のソフトウエアのうち自社利用分については社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。また、市場販売目的のソフトウエアについては販売可能な見込み有効期間(3年内)に基づく定額法によっております。
③ 長期前払費用
均等償却
④ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産については、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2020/06/23 13:50