4.減価償却費の調整額149百万円は、主に当社本社での建物及び構築物とソフトウエアの償却額であります。
5.有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整237百万円は、主に当社本社での建物及び構築物と新システムに係る工具、器具及び備品とソフトウエアであります。
当連結会計年度(自平成26年1月1日至平成26年12月31日)

2015/03/30 10:47

#2 セグメント表の脚注（連結）

グメント資産の調整額4,657百万円は、主に当社本社での長期投資資産(投資有価証券)及び管理部門に係る資産等であります。
4.減価償却費の調整額136百万円は、主に当社本社での建物及び構築物とソフトウエアの償却額であります。
5.有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整107百万円は、主に当社本社での建物及び構築物と新システムに係る工具、器具及び備品とソフトウエアであります。2015/03/30 10:47

#3 固定資産の減価償却の方法

固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産
定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については、定額法
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 3～15年
工具、器具及び備品 2～20年
(2) 無形固定資産
ソフトウエア
自社利用分については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法
その他
定額法2015/03/30 10:47

#4 固定資産売却損の注記（連結）

※2 特別損失の「その他」に含まれる固定資産売却損の内容は、次のとおりであります。

2015/03/30 10:47

#5 固定資産売却益の注記（連結）

※1 特別利益の「その他」に含まれる固定資産売却益の内容は、次のとおりであります。

2015/03/30 10:47

#6 固定資産除却損の注記（連結）

固定資産除却損の内容は、次のとおりであります。

	前連結会計年度 (自平成25年1月1日至平成25年12月31日)	当連結会計年度 (自平成26年1月1日至平成26年12月31日)
建物及び構築物	1百万円	0百万円
機械装置及び運搬具	―	0 〃
工具、器具及び備品	1 〃	0 〃
計	2百万円	0百万円

2015/03/30 10:47

#7 有形固定資産等明細表（連結）

【有形固定資産等明細表】

2015/03/30 10:47

#8 表示方法の変更、財務諸表（連結）

(表示方法の変更)
貸借対照表、損益計算書、株主資本等変動計算書、有形固定資産等明細表、引当金明細表については、財務諸表等規則第127条第1項に定める様式に基づいて作成しております。
また、財務諸表等規則第127条第2項に掲げる各号の注記については、各号の会社計算規則に掲げる事項の注記に変更しております。

2015/03/30 10:47

#9 資産除去債務関係、連結財務諸表（連結）

(3) 当該資産除去債務の総額の増減

	前連結会計年度(自平成25年1月1日至平成25年12月31日)	当連結会計年度(自平成26年1月1日至平成26年12月31日)
期首残高	37百万円	37百万円
有形固定資産の取得に伴う増加額	―	―
時の経過による調整額	0 〃	0 〃

2015/03/30 10:47

#10 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については、定額法。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3～30年
機械装置及び運搬具 2～4年
工具、器具及び備品 2～20年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(3～5年)に基づく定額法。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産については、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2015/03/30 10:47