#1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）: 3.セグメント資産の調整額4,657百万円は、主に当社本社での長期投資資産(投資有価証券)及び管理部門に係る資産等であります。
4.減価償却費の調整額136百万円は、主に当社本社での建物及び構築物とソフトウエアの償却額であります。
5.有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整107百万円は、主に当社本社での建物及び構築物と新システムに係る工具、器具及び備品とソフトウエアであります。
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#2 セグメント表の脚注（連結）: グメント資産の調整額5,449百万円は、主に当社本社での長期投資資産(投資有価証券)及び管理部門に係る資産等であります。
4.減価償却費の調整額186百万円は、主に当社本社での建物及び構築物とソフトウエアの償却額であります。
5.有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整327百万円は、主に当社本社での建物及び構築物と新システムに係る工具、器具及び備品とソフトウエアであります。2016/03/28 11:04
#3 主要な設備の状況: (注) 1.帳簿価額のうち「その他」は、車両運搬具、建設仮勘定及びソフトウエアであります。
なお、金額には消費税等を含めておりません。
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#4 固定資産の減価償却の方法: (2) 無形固定資産
ソフトウエア
自社利用分については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法
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#5 有形固定資産等明細表（連結）: ※2 ソフトウエアの当期増加額のうち主なものは、次のとおりであります。

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#6 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については、定額法。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3～30年
機械装置及び運搬具 2～4年
工具、器具及び備品 2～20年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(3～5年)に基づく定額法。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産については、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2016/03/28 11:04