エン（4849）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2011年6月30日: 1億8304万
2011年9月30日 +204%: 5億5646万
2011年12月31日 +32.62%: 7億3799万
2012年3月31日 +100.3%: 14億7819万
2012年6月30日 -61.25%: 5億7285万
2012年9月30日 +57.75%: 9億370万
2012年12月31日 +92.37%: 17億3850万
2013年3月31日 +21.26%: 21億816万
2013年6月30日 -64.84%: 7億4130万
2013年9月30日 +77.08%: 13億1271万
2013年12月31日 +59.22%: 20億9005万
2014年3月31日 -12.9%: 18億2044万
2014年6月30日 -70.99%: 5億2815万
2014年9月30日 +95.55%: 10億3279万
2014年12月31日 +80.19%: 18億6103万
2015年3月31日 +65.89%: 30億8728万
2015年6月30日 -74.65%: 7億8252万
2015年9月30日 +140.59%: 18億8264万
2015年12月31日 +33.92%: 25億2120万
2016年3月31日 +6.7%: 26億9011万
2016年6月30日 -63.89%: 9億7126万
2016年9月30日 +108.53%: 20億2537万
2016年12月31日 +49.05%: 30億1878万
2017年3月31日 +27.53%: 38億5000万
2017年6月30日 -52.83%: 18億1600万
2017年9月30日 +80.67%: 32億8100万
2017年12月31日 +51.87%: 49億8300万
2018年3月31日 +25.61%: 62億5900万
2018年6月30日 -62.65%: 23億3800万
2018年9月30日 +102.57%: 47億3600万
2018年12月31日 +36.53%: 64億6600万
2019年3月31日 +28.12%: 82億8400万
2019年6月30日 -77.11%: 18億9600万
2019年9月30日 +102.64%: 38億4200万
2019年12月31日 +35.66%: 52億1200万
2020年3月31日 +35.03%: 70億3800万
2020年6月30日 -92.54%: 5億2500万
2020年9月30日 +184%: 14億9100万
2020年12月31日 +89.67%: 28億2800万
2021年3月31日 +18.71%: 33億5700万
2021年6月30日 -43.04%: 19億1200万
2021年9月30日 +91.27%: 36億5700万
2021年12月31日 +52.23%: 55億6700万
2022年3月31日 +30.09%: 72億4200万
2022年6月30日 -78.49%: 15億5800万
2022年9月30日 +96.08%: 30億5500万
2022年12月31日 +38.43%: 42億2900万
2023年3月31日 -27.48%: 30億6700万
2023年6月30日 -79.17%: 6億3900万
2023年9月30日 +129.42%: 14億6600万
2023年12月31日 +116.37%: 31億7200万
2024年3月31日 +46.56%: 46億4900万
2024年6月30日 -65.39%: 16億900万
2024年9月30日 +269.11%: 59億3900万
2024年12月31日 +3.22%: 61億3000万
2025年3月31日 +34.58%: 82億5000万
2025年6月30日 -95.53%: 3億6900万
2025年9月30日 +134.42%: 8億6500万
2025年12月31日 +80.23%: 15億5900万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/06/23 15:31
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当事業年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。これによる財務諸表に与える影響はありません。
2025/06/23 15:31
#3 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。これによる連結財務諸表に与える影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。これによる前連結会計年度の連結財務諸表に与える影響はありません。
2025/06/23 15:31