エン（4849）の当期純利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年9月30日: 4億849万
2010年12月31日 +114.3%: 8億7543万
2011年3月31日 -80.34%: 1億7214万
2011年6月30日 +162.58%: 4億5201万
2011年9月30日 +51.89%: 6億8657万
2011年12月31日 +72.66%: 11億8544万
2012年3月31日 -4.18%: 11億3588万
2012年6月30日 -58.81%: 4億6786万
2012年9月30日 +72.34%: 8億632万
2012年12月31日 +81.04%: 14億5978万
2013年3月31日 +5.9%: 15億4586万
2013年6月30日 +14.59%: 17億7141万
2013年9月30日 +30.83%: 23億1753万
2013年12月31日 +33.3%: 30億8932万
2014年3月31日 -9.71%: 27億8941万
2014年6月30日 -78.59%: 5億9710万
2014年9月30日 +97.25%: 11億7777万
2014年12月31日 +45.54%: 17億1411万
2015年3月31日 +47.68%: 25億3146万
2015年9月30日 -27.16%: 18億4400万
2016年3月31日 +49.46%: 27億5600万
2019年3月31日 +195.5%: 81億4400万
2020年3月31日 -12.51%: 71億2500万
2022年3月31日 -6.98%: 66億2800万

個別

2008年12月31日: 30億9085万
2009年12月31日 -85.13%: 4億5952万
2010年3月31日 -67.79%: 1億4800万
2010年6月30日 +52.95%: 2億2637万
2010年12月31日 +265.54%: 8億2749万
2012年3月31日 +35.07%: 11億1772万
2012年9月30日 -37.82%: 6億9500万
2013年3月31日 +143.92%: 16億9527万
2014年3月31日 +71.97%: 29億1542万
2015年3月31日 -16.59%: 24億3168万
2015年9月30日 -26.31%: 17億9200万
2016年3月31日 +46.6%: 26億2700万
2016年9月30日 -4.87%: 24億9900万
2017年3月31日 +52.34%: 38億700万
2018年3月31日 +64.64%: 62億6800万
2019年3月31日 +18.73%: 74億4200万
2020年3月31日 -12.62%: 65億300万
2021年3月31日 -52.61%: 30億8200万
2022年3月31日 +138.19%: 73億4100万
2023年3月31日 -64.06%: 26億3800万
2024年3月31日 +9.29%: 28億8300万
2025年3月31日 +142.91%: 70億300万

有報情報

#1 役員報酬（連結）

基本報酬は、役位、職責に応じて各人毎に固定額が定められています。
賞与は、取締役(監査等委員である取締役及び社外取締役を除く。)を対象とする金銭報酬であり、連結売上高、連結営業利益、連結当期純利益の3指標を用いて、役位、職責に応じて定められた基準額に各指標の評価ウエイト及び目標の達成率に応じた支給率を乗じて各人毎に算出されます。業績指標を選定した理由は、株主との価値の共有を図り、中長期的な企業価値及び株主価値の向上に対する貢献意欲を引き出すため、適切な指標であると判断したためであります。
株式報酬型ストックオプションについても、賞与と同様、連結売上高、連結営業利益、連結当期純利益の3指標を用いて、役位、職責に応じて定められた基準額に各指標の評価ウエイト及び目標の達成率に応じた支給率を乗じて各人毎に算出されます。

2025/06/23 15:31

#2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）

当連結会計年度において、HR-tech engage、人財プラットフォームは高成長となったものの、国内求人サイトにて効率化を図り広告宣伝費を減らしたことで利用企業数が減少したこと、海外事業においては契約形態を見直したことで売上計上方法をグロス計上からネット計上へ変更した影響(925百万円の減少)から、売上高65,678百万円(前期比2.9%減)となりました。総費用は、HR-tech engageや人材紹介を中心に人員増強を行い人件費は増加しましたが、昨年まで大幅投資をしていた広告宣伝費を減少させた結果、59,785百万円(前期比4.3%減)となりました。
これらの結果、営業利益は5,892百万円(前期比14.2%増)、経常利益は5,943百万円(前期比10.7%増)となりました。また、特別利益で株式会社タイミーの投資有価証券売却などにより、投資有価証券売却益5,456百万円の計上、営業外費用で支払手数料332百万円の計上などがあったことにより、親会社株主に帰属する当期純利益は7,628百万円(前期比81.8%増)となりました。
(単位:百万円)

2025/06/23 15:31

#3 １株当たり情報、連結財務諸表（連結）

2.1株当たり当期純利益金額及び潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額の算定上の基礎は、以下のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日)	当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)
1株当たり当期純利益金額
親会社株主に帰属する当期純利益(百万円)	4,196	7,628
普通株主に帰属しない金額(百万円)	-	-
普通株式に係る親会社株主に帰属する当期純利益(百万円)	4,196	7,628
普通株式の期中平均株式数(株)	40,985,960	40,848,498

2025/06/23 15:31