EPS HD(4282)の全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - Global Research事業の推移 - 全期間
連結
- 2014年3月31日
- -1億5800万
- 2014年6月30日 -84.18%
- -2億9100万
- 2015年3月31日
- -1億4900万
- 2015年6月30日 -34.9%
- -2億100万
- 2016年3月31日
- 2億1900万
- 2016年6月30日 +12.79%
- 2億4700万
- 2017年3月31日
- -1億5200万
- 2017年6月30日 -108.55%
- -3億1700万
- 2018年3月31日
- 1億2000万
- 2018年6月30日 -7.5%
- 1億1100万
- 2019年3月31日
- -9600万
- 2019年6月30日 -20.83%
- -1億1600万
- 2020年3月31日
- 9900万
- 2020年6月30日 +25.25%
- 1億2400万
- 2021年3月31日 -86.29%
- 1700万
- 2021年6月30日
- -6300万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 2 セグメント資産の調整額 (3,412)百万円には、セグメント間取引消去等の (11,915)百万円、各報告セグメントに配分していない全社資産 8,503百万円が含まれています。全社資産の主なものは、当社(持株会社)に係る資産です。2020/12/18 13:00
3 株式会社EPSアソシエイトはEPSインターナショナル株式会社を2019年10月1日付で吸収合併し、商号をEPSインターナショナル株式会社へ変更しています。それに伴い、セグメントを「CRO事業」から「Global Research事業」に変更しました。なお、前連結会計年度のセグメント情報は、当連結会計年度の報告セグメントに基づき作成したものを開示しています。
【関連情報】 - #2 セグメント表の脚注(連結)
- 万円、各報告セグメントに配分していない全社費用 (2,056)百万円が含まれています。全社費用の主なものは、当社(持株会社)に係る費用です。
2 セグメント資産の調整額 (3,412)百万円には、セグメント間取引消去等の (11,915)百万円、各報告セグメントに配分していない全社資産 8,503百万円が含まれています。全社資産の主なものは、当社(持株会社)に係る資産です。
3 株式会社EPSアソシエイトはEPSインターナショナル株式会社を2019年10月1日付で吸収合併し、商号をEPSインターナショナル株式会社へ変更しています。それに伴い、セグメントを「CRO事業」から「Global Research事業」に変更しました。なお、前連結会計年度のセグメント情報は、当連結会計年度の報告セグメントに基づき作成したものを開示しています。2020/12/18 13:00 - #3 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- Global Research事業
Global Research事業は、アジア・パシフィック地域におけるCROのリーディングカンパニーを目指し、日本、アジア、中国に確固たる事業基盤作りを進めていきます。そのためには中国・アジアのCROを再編成するとともに、6月に買収した中国CROの北京格鋭博医薬研発有限公司(G&P)や、杭州泰格醫藥科技股份有限公司、George Clinical Pty Ltd.をはじめとした海外のCROとの提携、国内CROとの連携を強化することにより、欧米・中国からのインバウンド案件と日本から中国・アジアへのアウトバウンド案件の受注拡大を図ります。国際共同試験においては、要求される高い品質の商品(サービス)の提供と人材マネジメントを強化することにより、安定成長を目指します。利益面においては、国内外の拠点費用をはじめとした原価・販管費を見直すことによりコストの削減を行います。2020/12/18 13:00 - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- ニ.Global Research 事業2020/12/18 13:00
Global Research 事業は、EPSインターナショナル㈱とその海外グループ会社で構成されており、中国国内のCRO事業を含めアジア・パシフィック地域を中心に事業を展開しています。同事業ではグローバル臨床試験に迅速に対応できる確固たる基盤作りを目指し、2019年10月にCRO事業にあった㈱EPSアソシエイトとGlobal Research事業のEPSインターナショナル㈱を統合しました。
海外から受託する国内試験については前期に大型案件が終了したこと、既存案件の中止、及びグローバルCROとの競争激化により、新規受託が低調であったことから大幅な減収減益となりました。