4282 EPS HD

4282
2021/09/16
時価
832億円
PER 予
24.08倍
2010年以降
11.16-35.39倍
(2010-2020年)
PBR
1.76倍
2010年以降
0.85-3.46倍
(2010-2020年)
配当 予
0.7%
ROE 予
7.32%
ROA 予
4.1%
資料
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EPS HD(4282)の賞与引当金の推移 - 全期間

【期間】

連結

2008年9月30日
10億8841万
2009年9月30日 +5.21%
11億4516万
2010年9月30日 +26.07%
14億4376万
2010年12月31日 -84.27%
2億2706万
2011年3月31日 +260.38%
8億1828万
2011年6月30日 -63.2%
3億112万
2011年9月30日 +220.66%
9億6559万
2011年12月31日 -74.79%
2億4345万
2012年3月31日 +268.84%
8億9797万
2012年6月30日 -61.63%
3億4454万
2012年9月30日 +217.64%
10億9439万
2012年12月31日 -69.55%
3億3325万
2013年3月31日 +168.45%
8億9463万
2013年6月30日 -65.45%
3億913万
2013年9月30日 +233.97%
10億3241万
2013年12月31日 -72.34%
2億8554万
2014年3月31日 +296.59%
11億3245万
2014年6月30日 -65.26%
3億9341万
2014年9月30日 +187.3%
11億3027万
2014年12月31日 -66.91%
3億7400万
2015年3月31日 +227.54%
12億2500万
2015年6月30日 -62.12%
4億6400万
2015年9月30日 +267.89%
17億700万
2015年12月31日 -55.07%
7億6700万
2016年3月31日 +144.33%
18億7400万
2016年6月30日 -47.44%
9億8500万
2016年9月30日 +155.33%
25億1500万
2016年12月31日 -58.17%
10億5200万
2017年3月31日 +119.11%
23億500万
2017年6月30日 -52.23%
11億100万
2017年9月30日 +157.95%
28億4000万
2017年12月31日 -61.62%
10億9000万
2018年3月31日 +121.74%
24億1700万
2018年6月30日 -49.19%
12億2800万
2018年9月30日 +122.48%
27億3200万
2018年12月31日 -58.57%
11億3200万
2019年3月31日 +159.81%
29億4100万
2019年6月30日 -43.42%
16億6400万
2019年9月30日 +83.35%
30億5100万
2019年12月31日 -52.87%
14億3800万
2020年3月31日 +87%
26億8900万
2020年6月30日 -44.74%
14億8600万
2020年9月30日 +139.17%
35億5400万
2020年12月31日 -59.06%
14億5500万
2021年3月31日 +89.62%
27億5900万
2021年6月30日 -43.82%
15億5000万

個別

2008年9月30日
8億6748万
2009年9月30日 +5.27%
9億1319万
2010年9月30日 +22.27%
11億1653万
2011年9月30日 -45.07%
6億1336万
2012年9月30日 +10.71%
6億7907万
2013年9月30日 +2.53%
6億9624万
2014年9月30日 +3.47%
7億2041万
2015年9月30日 -97.5%
1800万
2016年9月30日 +27.78%
2300万
2017年9月30日 +4.35%
2400万
2018年9月30日 -29.17%
1700万
2019年9月30日 +135.29%
4000万
2020年9月30日 -15%
3400万

有報情報

#1 引当金の計上基準
債権の貸倒れによる損失に備えるため、一般債権については貸倒実績率により、貸倒懸念債権等特定の債権については個別に回収可能性を勘案した必要額を計上することとしています。
賞与引当金
従業員の賞与の支給に備えるため、翌事業年度支給見込額のうち当事業年度負担相当額を計上しています。
2020/12/18 13:00
#2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
当連結会計年度における流動資産は、現金及び預金が4,844百万円、仕掛品が287百万円増加した一方で、有価証券が479百万円減少したことなどにより、5,075百万円増加して45,909百万円となりました。固定資産では、のれんが778百万円、投資有価証券が1,096百万円、投資その他の資産「その他」が1,384百万円減少した一方で、建物が311百万円、土地が502百万円、建設仮勘定が765百万円、その他の無形固定資産が447百万円増加したことなどにより、1,183百万円減少して24,548百万円となりました。その結果、当連結会計年度末における総資産は、70,458百万円と前連結会計年度と比較して3,891百万円増加しました。
負債の部においては、短期借入金が2,200百万円、未払法人税等が801百万円、賞与引当金が502百万円、その他の流動負債が1,326百万円増加した一方で、未払金が522百万円、長期借入金が459百万円、役員退職慰労引当金が285百万円、退職給付に係る負債が379百万円減少したことなどにより、当連結会計年度末における負債合計は23,518百万円と前連結会計年度と比較して3,289百万円増加しました。
純資産の部では、利益剰余金が378百万円増加し、自己株式が962百万円減少した一方で、資本剰余金が286百万円、その他有価証券評価差額金が643百万円減少したことなどにより、当連結会計年度末における純資産の部は46,939百万円と前連結会計年度と比較して602百万円増加しました。
2020/12/18 13:00
#3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
たな卸資産
商品及び製品、仕掛品
主として個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)2020/12/18 13:00
#4 重要な引当金の計上基準(連結)
賞与引当金
従業員の賞与の支給に備えるため、翌連結会計年度支給見込額のうち当連結会計年度負担相当額を計上しています。2020/12/18 13:00

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