EPS HD（4282）の受注損失引当金の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年9月30日
- 5700万
- 2009年9月30日 +32.72%
- 7565万
- 2010年9月30日 +91.67%
- 1億4500万
- 2011年9月30日 -22.28%
- 1億1270万
- 2012年9月30日 -4.17%
- 1億800万
- 2013年9月30日 -81.48%
- 2000万
- 2014年9月30日 +105%
- 4100万
- 2015年9月30日 -48.78%
- 2100万
- 2016年9月30日 ±0%
- 2100万
- 2017年9月30日 +923.81%
- 2億1500万
- 2018年9月30日 +12.56%
- 2億4200万
- 2019年9月30日 ±0%
- 2億4200万
- 2020年9月30日 +22.31%
- 2億9600万
個別
- 2008年9月30日
- 5700万
- 2009年9月30日 +32.72%
- 7565万
- 2010年9月30日 +91.67%
- 1億4500万
- 2011年9月30日 -22.28%
- 1億1270万
- 2012年9月30日 -4.17%
- 1億800万
- 2013年9月30日 -81.48%
- 2000万
- 2014年9月30日 +105%
- 4100万
有報情報
- #1 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- デリバティブ
時価法
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は定率法(ただし、建物及び2016年4月1日以降に取得した建物附属設備については定額法)によっています。在外連結子会社は定額法によっています。
なお、主な耐用年数は、建物15～47年、器具及び備品5～15年です。
② 無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用ソフトウェアについて、利用可能期間(5年)に基づく定額法によっています。2020/12/18 13:00 - #2 重要な引当金の計上基準（連結）
- 受注損失引当金
受注契約に係る将来の損失に備えるため、当連結会計年度における受注契約に係る損失見込額を計上しています。2020/12/18 13:00
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
