ソルクシーズ（4284）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

連結

2011年3月31日: -5522万
2011年6月30日: 1506万
2011年9月30日: -5571万
2011年12月31日 -182.08%: -1億5716万
2012年3月31日: -7984万
2012年6月30日: 3254万
2012年9月30日 +115.21%: 7003万
2012年12月31日 +182.13%: 1億9759万
2013年3月31日 -49.04%: 1億69万
2013年6月30日 +84.93%: 1億8622万
2013年9月30日 +4.2%: 1億9404万
2013年12月31日 +200.48%: 5億8305万
2014年3月31日: -6777万
2014年6月30日: 1203万
2014年9月30日 +999.99%: 1億6225万
2014年12月31日 +108.43%: 3億3819万
2015年3月31日 -79.77%: 6842万
2015年6月30日 +198.92%: 2億452万
2015年9月30日 -19.62%: 1億6439万
2015年12月31日 +73.86%: 2億8581万
2016年3月31日: -6188万
2016年6月30日: 3092万
2016年9月30日 +43.83%: 4448万
2016年12月31日 +425.47%: 2億3374万
2017年3月31日 -57.71%: 9886万
2017年6月30日 +288.22%: 3億8379万
2017年9月30日 +7.42%: 4億1228万
2017年12月31日 +43.71%: 5億9250万
2018年3月31日: -875万
2018年6月30日: 17億815万
2018年9月30日 -3.98%: 16億4017万
2018年12月31日 -61.86%: 6億2564万
2019年3月31日 -68.84%: 1億9493万
2019年6月30日 +17.67%: 2億2938万
2019年9月30日 -41.59%: 1億3399万
2019年12月31日 +367.19%: 6億2599万
2020年3月31日: -1億2550万
2020年6月30日: 3億5073万
2020年9月30日 +73.3%: 6億779万
2020年12月31日 -14.6%: 5億1903万
2021年3月31日 +3.49%: 5億3716万
2021年6月30日 +44.72%: 7億7739万
2021年9月30日 +1.04%: 7億8547万
2021年12月31日 +12.14%: 8億8084万
2022年3月31日 -82.92%: 1億5042万
2022年6月30日 +104.57%: 3億770万
2022年9月30日 +57.05%: 4億8325万
2022年12月31日 +17.45%: 5億6759万
2023年3月31日 -12.46%: 4億9684万
2023年6月30日 +30.96%: 6億5065万
2023年9月30日 +5.31%: 6億8517万
2023年12月31日 +6.91%: 7億3253万
2024年3月31日 -83.24%: 1億2278万
2024年6月30日 +84.3%: 2億2628万
2024年9月30日 +64.51%: 3億7227万
2024年12月31日 +50.92%: 5億6184万
2025年3月31日 -57.55%: 2億3849万
2025年6月30日 +72.71%: 4億1189万
2025年9月30日 +44.31%: 5億9438万
2025年12月31日 +65.69%: 9億8485万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※1 その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2026/03/25 14:57
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。なお、当該会計方針の変更による前連結会計年度の連結財務諸表への影響はありません。
2026/03/25 14:57
#3 会計方針に関する事項（連結）: ② 数理計算上の差異の費用処理方法
数理計算上の差異については、各連結会計年度の発生時における従業員の平均残存勤務期間以内の一定の年数(7年)による定額法により按分した額をそれぞれ発生の翌連結会計年度から費用処理しております。未認識数理計算上の差異については、税効果を調整の上、純資産の部におけるその他の包括利益累計額の退職給付に係る調整累計額に計上しております。
③ 小規模企業等における簡便法の採用
2026/03/25 14:57