工具
- 【期間】
- 通期
連結
- 2013年3月31日
- 2億6408万
- 2014年3月31日 +45.8%
- 3億8503万
- 2015年3月31日 +6.8%
- 4億1123万
- 2016年3月31日 +48%
- 6億863万
- 2021年3月31日 +34.9%
- 8億2106万
- 2022年3月31日 +25.87%
- 10億3351万
- 2023年3月31日 +5.36%
- 10億8895万
- 2024年3月31日 +19.07%
- 12億9659万
個別
- 2008年3月31日
- 5995万
- 2009年3月31日 +47.4%
- 8837万
- 2010年3月31日 -24.56%
- 6667万
- 2011年3月31日 -24.93%
- 5004万
- 2012年3月31日 -5.61%
- 4723万
- 2013年3月31日 +324.3%
- 2億43万
- 2014年3月31日 +52.94%
- 3億653万
- 2015年3月31日 -5.47%
- 2億8977万
- 2016年3月31日 +71.81%
- 4億9787万
- 2017年3月31日 -13.53%
- 4億3052万
- 2018年3月31日 -10.02%
- 3億8737万
- 2019年3月31日 +16.69%
- 4億5203万
- 2020年3月31日 +10.18%
- 4億9804万
- 2021年3月31日 +28.62%
- 6億4056万
- 2022年3月31日 +26.86%
- 8億1264万
- 2023年3月31日 +4.16%
- 8億4646万
- 2024年3月31日 +9.47%
- 9億2664万
有報情報
- #1 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- 有形固定資産2024/06/27 14:46
工具、器具及び備品であります。
② リース資産の減価償却の方法 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しております。
また、在外連結子会社は定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 2~47年
機械装置及び運搬具 2~15年
工具、器具及び備品 2~20年
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
ソフトウエア
自社利用のソフトウエア
社内における利用可能期間(2~5年)に基づく定額法を採用しております。
ハ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2024/06/27 14:46 - #3 固定資産売却損の注記(連結)
- ※3 固定資産売却損の内容は次のとおりであります。2024/06/27 14:46
前連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 当連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 工具器具備品 9千円 -千円 機械装置及び運搬具 84 - - #4 固定資産売却益の注記(連結)
- ※2 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。2024/06/27 14:46
前連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 当連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 建物及び構築物 299 - 工具器具備品 1 - 計 1,855 3,045 - #5 有形固定資産の圧縮記帳額の注記(連結)
- 国庫等補助金により取得した資産につき取得価額から控除されている圧縮記帳額は次のとおりであります。2024/06/27 14:46
前連結会計年度(2023年3月31日) 当連結会計年度(2024年3月31日) 車両運搬具 970 970 工具、器具及び備品 231,414 233,884 ソフトウエア 197,560 207,301 - #6 有形固定資産等明細表(連結)
- (注)1.当期増加額の発生要因2024/06/27 14:46
2.当期減少額の発生要因岩手BPOフォートレス建設費 建設仮勘定 890,146千円 山形BPOパーク改修費 建物附属設備 33,530千円 電話基幹システム機器 工具器具備品 129,255千円 ホームアシストシステム ソフトウェア 182,675千円
ロードサービスシステム除却 ソフトウェア 15,020千円 圧縮記帳額 工具器具備品 2,409千円 ソフトウェア 9,740千円 - #7 減損損失に関する注記(連結)
- 日本2024/06/27 14:46
当社グループは、キャッシュ・フローを生成する単位として、報告セグメントを基準に、資産のグルーピングを行っております。場所 用途 種類 東京都新宿区 事業用資産 長期前払費用 東京都千代田区 事業用資産 工具器具備品
発達障害児支援事業において、収益性の回復が見込まれないため、資産の帳簿価額を回収可能額まで減額し、長期前払費用480千円について減損損失として特別損失に計上いたしました。また、ペットアシスト事業において、収益性の回復が見込まれないため、資産の帳簿価額を回収可能額まで減額し、工具器具備品1,806千円について減損損失として特別損失に計上いたしました。 - #8 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 機械装置及び運搬具 2~15年2024/06/27 14:46
工具、器具及び備品 2~20年
ロ 無形固定資産(リース資産を除く) - #9 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 車両運搬具 2~6年2024/06/27 14:46
工具、器具及び備品 3~15年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)