建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

2016/06/30 12:00

#2 固定資産処分損の注記

※6 固定資産処分損の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)	当連結会計年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日)
建物及び構築物	5,543千円	-千円
機械装置及び運搬具	1,081千円	150千円

2016/06/30 12:00

#3 減損損失に関する注記（連結）

当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しました。

場所	セグメント	種類
東京都港区	コンテンツ	ソフトウエア、その他無形固定資産
東京都港区	コロムビア	建物及び構築物

当社グループは、減損損失の算定に当たり、報告セグメントを基礎としてグルーピングし、遊休資産については個々の資産ごとに減損の兆候を判定しております。当連結会計年度において、遊休資産については、将来の収益及び将来キャッシュ・フローの見通しを勘案し、帳簿価額を減損損失(21,740千円)として計上しております。その内訳は、建物及び構築物9,966千円、ソフトウエア6,587千円、及びその他無形固定資産5,187千円であります。なお、回収可能価額の算定にあたっては、使用価値を零として減損損失を測定しております。

2016/06/30 12:00

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
主として、定率法を採用しております。ただし、当社は平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 5～50年
機械装置及び運搬具 2～12年
工具、器具及び備品 2～20年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年以内)に基づいております。
③ リース資産
a. 所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
定額法を採用しております。主な耐用年数は5年であります。
b. 所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2016/06/30 12:00