無形固定資産
連結
- 2016年3月31日
- 28億3367万
- 2017年3月31日 -5.1%
- 26億8918万
個別
- 2016年3月31日
- 4億7606万
- 2017年3月31日 -6.9%
- 4億4322万
有報情報
- #1 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- 有形固定資産・・・主として事務機器等2017/06/30 12:04
無形固定資産・・・ソフトウェア
② リース資産の減価償却の方法 - #2 企業結合等関係、連結財務諸表(連結)
- (6) 取得原価のうち、のれん以外の無形固定資産に配分された金額及び種類別の償却期間2017/06/30 12:04
該当事項はありません。 - #3 固定資産の減価償却の方法
- 無形固定資産
(リース資産を除く)定額法によっております。 2017/06/30 12:04
自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年以内)に基づいております。 - #4 固定資産処分損の注記
- ※6 固定資産処分損の内容は次のとおりであります。2017/06/30 12:04
前連結会計年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日) 当連結会計年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日) ソフトウェア 20,885千円 74,748千円 その他無形固定資産 290千円 -千円 計 21,641千円 80,324千円 - #5 減損損失に関する注記(連結)
- 当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しました。2017/06/30 12:04
当社グループは、減損損失の算定に当たり、報告セグメントを基礎としてグルーピングし、遊休資産については個々の資産ごとに減損の兆候を判定しております。遊休資産について、将来の収益及び将来キャッシュ・フローの見通しを勘案し、帳簿価額を減損損失(21,740千円)として計上しております。その内訳は、建物及び構築物9,966千円、ソフトウエア6,587千円、及びその他無形固定資産5,187千円であります。なお、回収可能価額の算定にあたっては、使用価値を零として減損損失を測定しております。場所 セグメント 種類 東京都港区 コンテンツ ソフトウエア、その他無形固定資産 東京都港区 レーベル 建物及び構築物
当連結会計年度(自 平成28年4月1日 至 平成29年3月31日) - #6 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年以内)に基づいております。2017/06/30 12:04