Jストリーム（4308）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: -1億2483万
2010年9月30日 -97.68%: -2億4677万
2010年12月31日: -2億1208万
2011年3月31日 -203.25%: -6億4313万
2011年6月30日: -5296万
2011年9月30日: 1637万
2011年12月31日 +416.95%: 8464万
2012年3月31日 +106.02%: 1億7438万
2012年6月30日 -66.3%: 5877万
2012年9月30日 +129%: 1億3458万
2012年12月31日 +11.18%: 1億4963万
2013年3月31日 +38.02%: 2億651万
2013年6月30日 -87.53%: 2576万
2013年9月30日 +250.12%: 9019万
2013年12月31日 +180.82%: 2億5329万
2014年3月31日 +50.11%: 3億8022万
2014年6月30日 -92%: 3042万
2014年9月30日 +464.03%: 1億7157万
2014年12月31日 +47.16%: 2億5250万
2015年3月31日 +22.74%: 3億993万
2015年6月30日: -1002万
2015年9月30日: 5413万
2015年12月31日 +88.73%: 1億217万
2016年3月31日 +92.93%: 1億9712万
2016年6月30日: -313万
2016年9月30日: 7070万
2016年12月31日 +114.98%: 1億5200万
2017年3月31日 +46.74%: 2億2304万
2017年6月30日 -44.8%: 1億2311万
2017年9月30日 +57.42%: 1億9381万
2017年12月31日 +6.16%: 2億574万
2018年3月31日 +38.82%: 2億8560万
2018年6月30日: -506万
2018年9月30日: 6206万
2018年12月31日 +83.27%: 1億1374万
2019年3月31日 +91.7%: 2億1806万
2019年6月30日: -1226万
2019年9月30日: 4155万
2019年12月31日 +267.56%: 1億5273万
2020年3月31日 +56.07%: 2億3837万
2020年6月30日 -37.78%: 1億4830万
2020年9月30日 +324.72%: 6億2989万
2020年12月31日 +92.81%: 12億1447万
2021年3月31日 +33.89%: 16億2603万
2021年6月30日 -76.04%: 3億8957万
2021年9月30日 +86.24%: 7億2554万
2021年12月31日 +53.29%: 11億1214万
2022年3月31日 +25.15%: 13億9184万
2022年6月30日 -82.25%: 2億4709万
2022年9月30日 +99.18%: 4億9215万
2022年12月31日 +79.96%: 8億8568万
2023年3月31日 +7.25%: 9億4990万
2023年6月30日 -87.3%: 1億2066万
2023年9月30日 +51.24%: 1億8249万
2023年12月31日 +87.65%: 3億4244万
2024年3月31日 +5.5%: 3億6129万
2024年6月30日 -68.25%: 1億1470万
2024年9月30日 +145.67%: 2億8179万
2024年12月31日 +99.44%: 5億6199万
2025年3月31日 +9.39%: 6億1475万
2025年6月30日 -82.73%: 1億618万
2025年9月30日 +119.1%: 2億3264万
2025年12月31日 +85.28%: 4億3104万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※1 その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/06/24 16:02
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。なお、当該会計方針の変更による前連結会計年度の連結財務諸表への影響はありません。
2025/06/24 16:02