アミューズ（4301）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: 1億5189万
2010年9月30日 +170.05%: 4億1019万
2010年12月31日 +103.41%: 8億3438万
2011年3月31日 +37.53%: 11億4755万
2011年6月30日 -48.34%: 5億9281万
2011年9月30日 +67.81%: 9億9477万
2011年12月31日 +65.54%: 16億4678万
2012年3月31日 +18.49%: 19億5119万
2012年6月30日 -54.26%: 8億9249万
2012年9月30日 +37.52%: 12億2734万
2012年12月31日 +89.24%: 23億2266万
2013年3月31日 +12.43%: 26億1137万
2013年6月30日 -85.03%: 3億9100万
2013年9月30日 +228.73%: 12億8533万
2013年12月31日 +39.6%: 17億9426万
2014年3月31日 +29.87%: 23億3020万
2014年6月30日 -59.44%: 9億4514万
2014年9月30日 +81.16%: 17億1226万
2014年12月31日 +40.9%: 24億1262万
2015年3月31日 +18.75%: 28億6499万
2015年6月30日 -34.57%: 18億7463万
2015年9月30日 +83.81%: 34億4570万
2015年12月31日 +20.02%: 41億3546万
2016年3月31日 -15.67%: 34億8732万
2016年6月30日 -86.42%: 4億7357万
2016年9月30日 +123.69%: 10億5934万
2016年12月31日 +57.27%: 16億6601万
2017年3月31日 -4.13%: 15億9715万
2017年6月30日 -77.37%: 3億6144万
2017年9月30日 +61.39%: 5億8331万
2017年12月31日 +186.84%: 16億7317万
2018年3月31日 +21.98%: 20億4090万
2018年6月30日 -49.88%: 10億2297万
2018年9月30日 +142.86%: 24億8439万
2018年12月31日 +21.71%: 30億2380万
2019年3月31日 +45.86%: 44億1053万
2019年6月30日 -54.43%: 20億1000万
2019年9月30日 +35.22%: 27億1800万
2019年12月31日 +46.69%: 39億8700万
2020年3月31日 -8.48%: 36億4900万
2020年6月30日 -73.99%: 9億4900万
2020年9月30日 +145.42%: 23億2900万
2020年12月31日 +22.84%: 28億6100万
2021年3月31日 +5.38%: 30億1500万
2021年6月30日 -54.49%: 13億7200万
2021年9月30日 -4.3%: 13億1300万
2021年12月31日 +94.59%: 25億5500万
2022年3月31日 -38.12%: 15億8100万
2022年6月30日 -58.51%: 6億5600万
2022年9月30日 +83.69%: 12億500万
2022年12月31日 +134.77%: 28億2900万
2023年3月31日 -11.24%: 25億1100万
2023年6月30日: -5億6600万
2023年9月30日: -4億4400万
2023年12月31日: 1400万
2024年3月31日 +999.99%: 3億1700万
2024年6月30日 +17.67%: 3億7300万
2024年9月30日 +102.68%: 7億5600万
2024年12月31日 +36.77%: 10億3400万
2025年3月31日 +94.29%: 20億900万
2025年6月30日 +45.79%: 29億2900万
2025年9月30日 +35.37%: 39億6500万
2025年12月31日 +19.97%: 47億5700万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/06/30 15:30
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。なお、当該会計方針の変更による前連結会計年度の連結財務諸表への影響はありません。
2025/06/30 15:30