建物（純額）

有報情報

#1 事業等のリスク

(9)災害について
当社グループは常設の建物で一部事業を実施しております。各施設につきましては安全性に十分配慮しておりますが、災害発生時には施設の被害、交通機関及びライフライン(電気・ガス・水道)への影響などが想定され、一時的な入場者数の減少などにより当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。
(10)サイバー攻撃について

2016/08/03 12:19

#2 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
建物
定額法を採用しております。

2016/08/03 12:19

#3 減損損失に関する注記（連結）

当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しました。

場所	用途	種類
東京都目黒区	売却予定資産	土地
東京都世田谷区	スタジオ、売却予定資産	建物、土地
東京都世田谷区	賃貸、売却予定資産	土地

当社グループは、固定資産の減損損失について、報告セグメント別には配分しておりません。
減損は当該資産の売却方針の決定を要因としており、資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を特別損失に減損損失(516,473千円)として計上しております。

2016/08/03 12:19

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は、建物については定額法、それ以外の有形固定資産については定率法を採用し、在外連結子会社は所在地国の会計基準に基づく定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 8～47年
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
ハ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引は、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2016/08/03 12:19