#1 会計方針に関する事項（連結）: 主として総平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
ロ)製品及び仕掛品
主として個別法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
2024/06/24 15:33
#2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）: (総資産)
当連結会計年度末の総資産は589億4百万円となり、前連結会計年度末に比べ6億1千万円増加いたしました。主な増加要因は、投資その他の資産「投資有価証券」の減少はありましたが、流動資産「受取手形及び営業未収入金」及び「仕掛品」の増加によるものであります。
(負債)
2024/06/24 15:33
#3 重要な会計方針、財務諸表（連結）: 商品……………………総平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)によっております。
製品及び仕掛品………個別法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)によっております。
なお、映像作品については、営業収入(映画配給、ビデオ・DVD販売、TV番組販売収入等)ごとに過去の販売実績を基礎とする販売見込額により原価を区分し、その販売区分ごとの収益計上時に一括償却する方法によっております。
2024/06/24 15:33