#1 会計方針に関する事項（連結）: 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は、建物については定額法、それ以外の有形固定資産については定率法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 2～50年
ロ無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。2026/05/27 16:00
#2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: 建物 2～50年
ロ無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
2026/05/27 16:00
#3 重要な会計方針、財務諸表（連結）: 棚卸資産の評価基準及び評価方法
商品……………………総平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)によっております。
製品及び仕掛品………個別法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)によっております。
なお、映像作品については、営業収入(映画配給、ビデオ・DVD販売、TV番組販売収入等)ごとに過去の販売実績を基礎とする販売見込額により原価を区分し、その販売区分ごとの収益計上時に一括償却する方法によっております。
貯蔵品…………………最終仕入原価法によっております。
2.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産
建物
定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 2～50年
その他の資産
定率法を採用しております。2026/05/27 16:00